2016.8.16  日経産業新聞の記事「眼光紙背：五輪の多様性から学べ」から

真剣勝負に挑む選手たちが五輪を最高の舞台にする

コラムの著者は、リオデジャネイロ五輪が後半戦に入る中、その意義についてスポンサーの視点で言及している。

◯ピエール・ド・クーベルタン男爵の言葉

近代オリンピックの父と言われる男爵は、

「参加することに意義がある」

という名言でも知られている。これまでの歴史で五輪が進化と成長を続けてきたのは、地球上のアスリートが一堂に会するスポーツの祭典としてファンを熱狂させているからであろう。五輪は多様性の象徴ともいえる。

と同様に、そのスポンサーもグローバル企業として多様性を受け入れることが重要であろう。米GEは、新興国だけでなく、課題先進国の日本にも将来技術のニーズを学び、米マクドナルドは、現地法人のメニューを取り入れバーガー文化を広げている。その１つが、「てりやきマックバーガー」で日本発でアジアで大ヒットである。

世界中からアイデアを沸き立たせ、全体の活力に結びつける知恵が必要だろう。それをリオの熱気が証明しているとコラムの著者は述べている。

2016.7.29   日経産業新聞の記事「眼光紙背：国民にお金を使わせよう」から

経済の活性化は国民にお金をつかってもらうこと

コラムの著者は、少々極端だが政府の景気浮揚策以上の刺激的な妙案？を提案している。

◯個人の預貯金が１％使われたら、日本経済は1.7%成長

政府は１０兆円規模の景気浮揚策を講じるという。だが毎度のことだが、政府のこの策は成果を上げていない。予算投下される産業分野は一時的に上昇しても、日本経済全体への効果はほとんどないという。

真の景気浮揚策は、国民にいかにしてお金を使わせるかである。ではどうするか？

仮に、個人の預貯金１８３３兆円が１％（８兆３千億円）使われたら、しかも即座に消費財の消費にまわれば、それだけで日本経済は1.7%成長するという。

もうこれといって買いたいものがない成熟経済のもとでは、鈍化するのが理屈であるが、ならば、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・ＮＰＯ・ボランティアといった方向での、国民が喜んでお金を使うような政策をすべきだと、コラムの著者は提案している。果たしてどうか？

2016.7. 28   日経産業新聞の記事「西川英彦の目：シーブリーズ、ターゲット変え成功」から

ターゲットの変更で海から街へ

コラムの著者　西川英彦氏（法政大学経営学部教授）は、資生堂の化粧品「シーブリーズ」の売り上げ回復の背景について語っている。

○長期の時系列調査が功奏

 ターゲット顧客の変更で、売り上げの低迷している製品が息を吹き返す事例を、西川教授はこのシーブリーズで説明している。

この商品は、1902年米国東海岸で誕生。家族をターゲットに肌のトラブルを解消する家庭常備の消毒薬として始まった。その後1969年に日本に上陸し、コカ・コーラやマクドナルドとともに注目された。サーフィンなどのマリンスポーツファンの都会の若者から人気を博し、1982年に家族から若者にターゲットを変更した。夏や海を連想させるCMを大量投下し、夏の定番ブランドとして定着する。ところが、2000年に資生堂ブランドになり、継続してプロモーションを行ったが、売り上げは落ちていった。

そこで再度同社では、ターゲットの行動と嗜好を徹底調査し、これまで毎年定期的に実施していた時系列調査を改めに見直した。

調査から、８０％以上の人がシーブリーズのイメージを海や夏と答える一方、若者の75％の人が海やプールに行く回数が減った、もしくは行かなくなったと回答。そこで、海から街に利用シーンを大きく変更することに決めた。

日焼けケアから汗ケアへコンセプトを変え、マリンスポーツを楽しむ男性の若者から高校生、とりわけ流行を生み出す女子高生へとコアターゲットを変えた。

CMもハワイロケや大物タレントの起用をやめ、高校生の日常に近い学校での撮影、共感を得やすい等身大モデルとした。

このようにターゲットを変更した上で、同社は家庭常備薬を訴求している既存のパッケージも残し、カラフルな高校生ターゲットのボトル、香りも増やした。その結果、売り上げは回復したという。

時系列調査は、短期ではなく長期のトレンドをつかむことで効果があったことも功を奏した。

2016.6.14   日経産業新聞の記事「風向計: フィットネスクラブ、米でネット受講が台頭」から

ビジネスモデルの転換

米国の人口の４分の１にあたる1980年〜 2000年代初頭に生まれたミレニアム世代にとって生活の一部になっているフィットネスは年商242億ドルをこえる産業であるという。コラムの著者　竹内　道氏（アークメディア社長）は、従来のビジネスモデルとは異なったインターネットを介したサービスが台頭し始めていると語っている。

○フィットネスクラブが魅力あるコンテンツを提供するメディアビジネスに転換

フィットネスクラブはヘルス・ライフスタイル産業でも花形であり、絶えず新しいトレンドを生み出しているという。過去１〜２年の間にインターネットを介したデマンドのフィットネス産業がビジネスモデルを根底からひっくり返そうとしている。

従来のフィットネスクラブでは、入会金、毎月の会費でジムにいきエクササイズをおこなうが、新しいオンデマンドサービスは時間をかけてわざわざフィットネスセンターに出かけず、いつでもPCやタブレット、スマートフォンで好き場所で気に入ったワークアウトプログラムができるというものである。

デジタルネイティブなミレニアム世代にとって、オンライン上で何千ものクラスが無料、有料で提供されている。つまり、コンテンツ産業と同様に、フィットネスクラブも新たなコンテンツが勝負となり、メディアでの儲けというビジネスモデルの転換が行われつつある。

2016.6.9  日経産業新聞の記事「眼光紙背：スポーツ振興の敵は学校？」から

スポーツを教育という枠から解放する必要性

コラムの著者はマラソン好きの作家、村上春樹氏の随筆を引用して、学校教育、とりわけ体育とクラブ活動における課題がスポーツを食わず嫌いにしている要因ではないかと指摘している。

○大人になって自分の意思でやったら面白いスポーツ

村上春樹氏の随筆で

「小学校から大学まで、体育の授業がいやでいやでしょうがありませんでした」

と書いているという。体操着に着替えさせられ、やりたくもない運動をするのが苦痛であり、長くは村上氏も運動が不得手だと思っていたらしいが、大人になり自分の意思でやるとやたら面白いという。

「体育の授業というのは、人をスポーツ嫌いにさせるために存在しているのではないか」

とまで書いているという。

村上氏だけに限らず、体育の時間だけでもない、遠足や部活動なども、素人同然の教師がボランティアで指導し、教師の負担も大きい割に事故を起こす危険性も大きい。マラソン大会やヨガ教室が大人気であって、スポーツ市場は大きいのに、学校が思わず、スポーツ嫌いを増やしているのではないだろうかと、コラムの著者は指摘している。