2016.11.10　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：忙しい２０代女性、運動・おしゃれ余裕なく」から

のんびりが優先

コラムの著者　関沢　英彦(東京経済大学コミュニケーション学部教授)は、スポーツ庁の調査や博報堂生活総合研究所の定点調査などから２０代女性の生活が多忙で、スポーツやおしゃれに時間が割けないことに触れている。

○働くことが多忙で私生活にも影響

スポーツ庁の2015年度体力・運動能力調査では、２０歳代の女性は1985年度に比べて約10ポイントも低下しているという。また、首都圏・阪神圏20〜69歳の3160人を対象にした博報堂生活総合研究所の「生活定点調査」においても、「１年を通して何かスポーツをしている」という２０歳代女性の率は2016年14．5％と1998年の31．9％に比べ大幅に減少した。

さらに就業率も現在7割で働くことが主流になっている。

働いていると体力が求められる。2015年12月に発表された厚生労働省の「国民健康・栄養調査（14年度版）」では、20代女性は痩せている女性の割合が20年ぶりに2割を切ったという。ぽっちゃり系が増えているわけだ。さらに２０代女性が好きな料理も高カロリーのメニューが5割を超えたという。

かつては２０代女性はファッションリーダーであったが、時間のゆとりは減少。だからこそ、日常生活ではゆっくりやりたい方だ、が増加した。

のんびりしたいから、スポーツやおしゃれにも心を配る人が減ってきている。

2016.11.7   日経産業新聞の記事「拡大鏡：武田レッグウェアー、足と一体、スポーツ用靴下」から

厳しい状況での靴下の役割を追求

コラムの筆者　栗坂　秀夫氏（パシフィックデザインアソシエーツ代表）は、運動をする上で動力源となる足と靴の間に挟まっている靴下がその人の持っている力をそいでいることを発見し改善をおこなっている武田レッグウェアー（埼玉・富士見市）の製品化について語っている。

○「靴下は足になるべきである」

これは同社の商品哲学であるという。同社は各種の靴下を生産しているが、特にスポーツに力を入れ、1997年には足袋のような分かれており、左右別の立体設計靴下を開発した。スポーツ用靴下については大手のＯＥＭが主体であったが、2004年にはRxLブランドの自社商品を発売している。

その後同社の開発研究で、運動をする上で動力源となる足と靴の間に挟まっている靴下がその人の持っている力をそいでいることを発見し、上述の商品哲学を押し通した。親指と他の指の部分が分かれていることで、それぞれの指の力が発揮でき、安全性も増すという。

野球の松井秀喜選手や重量挙げの三宅宏実選手を多くの選手が同社製の靴下を履いて活躍している。地道な研究開発が新商品の牽引力になった事例である。

2016.9.13   日経産業新聞の記事「風向計: 健康管理、栄養士や薬剤師が助言」から

パーソナルトレーニングの時代へ

コラムの著者　川崎　由香利氏（ジャーナリスト）は、糖質制限などの食事ケアで健康と体型を整える人が増加し、反って「新型栄養失調」に陥る事実から。個人に寄り添う健康指導者を選ぶ時代になってきたことについて語っている。

○氾濫する健康情報に対して健康管理やダイエットの羅針盤が必要

管理栄養士の仕事もこれまでの企業や病院での栄養指導が主であったが、栄養学に自分の個性や得意ジャンルを加えてブランディングする人も出てきた。ネットで集客し、スクールやセミナー、資格認定事業を展開する事例もでてきた。

栄養学に基づき、メンタルケアと美容を含む健康づくりを指導して座学と調理実習を組み合わせた講座を開いている。食から健康で幸福な生き方を実現する姿勢でファンを増やしているという。

ダイエットに特化した料理教室も人気。さらに栄養士だけでなく、薬剤師もサプリメントアドバイザーとして、からだによい食品の取り方や健康食品やサプリメントの摂取指導など、他との差別化を図る人も現れているという。

政府も増える医療費の増大に対して「セルフメディケーション」の方針を強化している。薬剤師が健康相談を受け付けるように促しているという。パーソナルアドバイザーのように、個人に寄り添う健康指導者を消費者が求め選ぶ時代となってきたようだ。

2016.8.29  日経産業新聞の記事「拡大鏡：８K、精細度以外の性能向上を」から

映っている細部が自然と浮き上がる感覚

コラムの筆者　山之内　正氏（AV評論家）は、リオ五輪の開幕直前８月１日にNHKがスーパーハイビジョン（４K・８K）試験放送を開始したことに対して、高い精細度にはなったがまだまだ受像機に改善が必要と語っている。

○撮影方法や映像表現も変わる可能性がある

まだ家庭では受信できないが、NHKの放送局で実際の映像をみることができるという。リオ五輪の映像もパブリックビューイング会場で鑑賞できた。2018年の実用放送に向けてステップアップしたという。

全景を捉えた映像でも、高精細であるため、一部分に注目すると、細部が浮かび上がってくるように見えるという。この感覚は従来のテレビ受信機では体験できない。さらに、撮影する側も必要以上に被写体に近づいたり、ズーミングする必要もなくなるので、新しい撮影方法や映像表現も生まれる可能性があるという。

ただ、惜しいのは、精細度は上がったが、色のコントラストや輝度、階調度はまだ現行機の性能で、明るい目の視覚環境では、これまでのテレビとの差異は大きくないという。これらのコントラストなどの精細度以外の性能向上を図る必要があるととそれを実感できるコンテンツが必要であると、山之内氏は示唆している。

2016.8.25 　 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：自販機で健康管理、福利厚生費でポイント」から

設置企業とタックを組み健康応援サービス

コラムの著者　高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)は、サントリー食品インターナショナルが自動販売機とスマートフォンを連動させ、企業の「健康経営」を支援する「Green+(グリーンプラス)」の開発を事例に企業との連携で販売促進をすることを示している。

○ポイント制で歩行と商品を交換

グリーンプラスとは、スマホで専用アプリを立ち上げ、オフィス・事務所内に設置された対象の自動販売機で飲料を購入したり、期間内に規定の歩数以上を歩いたりすると、アプリ内にポイントがたまり、特定保健飲料品（トクホ）飲料と交換できるサービスである。業界初の試みで10月から本格的にスタートし、１年間で５百社の導入を目標としている。

さて、商品交換の原資となるポイントは、導入企業側が福利厚生費つぃて賄うのだという。ただ、設置実験結果からは、グリーンプラスの導入で販売数が増え、設置企業への還元する額も増えたという。すでに健康経営が義務化されるのを見越して、手軽にしかも楽しく健康管理ができると、このサービスは伸びそうだ。