2013.9.26  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：ニューロマーケティング」から

脳科学のマーケティングでの効用

コラムの著者　三浦俊彦教授(中央大学商学部)が語るのは、ニューロサイエンス（神経科学）をマーケティングに応用する「ニューロマーケティング」についての効用である。

○効用１：「仮説の検証」

三浦教授が紹介しているのは、ユニチャームの『ソフィKiyoraフレグランス』の開発である。脳波計（EEG）を使った消費者の脳波分析で、「パンティーライナーの香りとして好き」と感じるために重要な感性として

• 豪華な
• やさしい
• 爽快感

の３つを抽出。それぞれを高める香料を選び出し、新製品を完成させたものである。

既存手法の質問紙やグループインタビューなどではなく、EEGのデータを使うことで客観性が生まれ、仮説を検証し、より確実な答えが得られた事例となった。

○効用２：「仮説の発見」

脳科学を由来とする「ニューロマーケティング」から一般的なビジネスと遠いと感ずるが、実際は、2006年英国での調査で覆るかもしれない。調査は、キリスト教徒と米アップルの熱烈なファンの脳反応を機能的磁気共鳴画像装置（fMRI）で調べた結果、非常に似通った反応をしていることが分かったという。言い換えれば、ブランドを成功させる為には宗教とおなし布教活動を行えば、成功する可能性があるという仮説が見つかったことになる。

まだまだ、成長期のニューロマーケティングではあるが、今後のビジネスでの実証で強化されることを期待したい。

2013.7.11  日経産業新聞の記事「眼光紙背：ネットが揺らす世界の政治」から

圧倒的な破壊力を持つネットの力

コラムの著者は、日本はもとより「アラブの春」から、CIA元職員の個人情報の収集とネットがリアル（現実）の政治や社会に影響を与え始めていることに触れている。

○日本のネット選挙活動解禁からエジプトのクーデータまで

与野党の党首がネットでの動画サイトでアピール。手さぐりではあるが、日本でも本格的なソーシャルネットワークとの付き合いが実社会との間ではじまってきた。

エジプトでは、中東の民主化運動「アラブの春」でデモへの参加を呼び掛けるためにSNSが使われ、今は、再びネットで情報交換しながらデモの列に参加している。クーデターでのデモへの参加である。

ソーシャルネットワークの力は、キヅナとして東日本大震災で垣間見られたが、アラブの春を見る限り、人民の力を束ね、権力者をも打ち倒す破壊力をもつことも示された。

○ソーシャルネットワークの力の背景で

多くが集うSNS。しかし、その個人情報を意図的に収集し、監視を行っていたと指摘する米CIA元職員の話も、限られたネット社会であれば荒唐無稽と考えられた。しかし、SNSの登場で、現実的な話として、多くに国で課題となり、米国を始め各国政府への不信につながっている。

2012.10.30  日経産業新聞の記事「眼光紙背：シェールガス革命とアラブの春」から

米アップルの新体制

コラムの筆者は、一見無関係なシェールガス革命とアラブの春が結びつくとき、日本では無関係に居られないという。

○米の中東での影響力を低下させるシェールガス

技術革新の結果、岩盤からそれまで困難であったシェールガス（頁岩ガス）の採掘は可能となり、エネルギー価格の低下を起こし、米国内の社会・経済に影響を与え始めている。

大きな要因は米国の原油や天然ガスの自給率向上で、中東への依存度を相対的に下げることになる。つまり、産油国を自陣営に囲い込み、安定供給ルートを確保する必要が薄れつつあるということあｄ。

○米国の中東戦略の大きな変化

イラクやアフガニスタンで多くの犠牲を払った米国。民主化運動、アラブの春では、米国の中東戦略のかなめであった親米政権も崩壊してしまった。イスラム勢力が台頭し、反米感情も悪化している。

シェールガス革命で、驚愕の安全保障コストを中東に払い続ける必要性も薄らいだというわけだ。現在は、むしろ対中国を念頭にアジアに軸足を移そうとしている。

○日本のシーレーン防衛は

米国に対して日本は原油の８割以上を中東に依存し、原発事故以降も重要性ますます増しているとも言われている。原油輸送の大動脈であるシーレーンの防衛も今や米国主導ではない意識が必要だ。原油の安定調達はすでに自国のリスク管理にかかっている。

2011.1.20  日経産業新聞の「美術で磨くグローバル思考⑪」から

宗教と美術が生む新価値

コラムでは、近代以前は、美術と宗教は蜜月の関係であったという。近代の自然科学の発達が、この蜜月に終止符をうったという。そんな中、昨年の伊勢神宮ビームではないが、世界的に宗教芸術の再評価が進んでいるという。

シャガールのフランスにあるロザリオ礼拝堂の絵画に代表されるように、ドイツ、アメリカ、韓国、タイ、日本といった各地での宗教施設や活動とのコラボは進みつつある。特定の宗教に限定されない精神性、超自然的な感覚を喚起するところに、近代が見落としてきた価値の再評価が始まっているという。

コラムの著者、森美術館チーフ・キュレーターの片岡真美氏が語るように、経済界も温故知新で過去の価値を再評価すべき時かもしれない。