2012.7.6   日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：劇場文化に転機の兆し」から

平日昼公演が盛況

コラムの著者　山中直人氏（コンサルタント・青山学院大学講師）の見方は、新国立劇場にオペラを観劇した際に、午後2時からの5時間の大作が満員であったことから、ライブへの欲求が高まっているのでは、との見方である。

○平日・日中公演は歌舞伎が先駆け

市川亀次郎さんが4代目猿之助を、香川照之さんが、9代目市川中車を襲名披露した歌舞伎など大盛況。しかも、新橋演舞場で平日・日中でも売り切れがあるという。

多くは、シニア層であるが、女性だけでなく、男性、一人客も目につくようになっているという。

○シニア層だけの傾向ではない

この傾向は、シニア層に限らないようだ。経産省の特定サービス産業動態調査によると、「劇場・興行場、興行団」の売上高は昨年10月から7カ月連続前年同期比プラスとなっている。一方で、映画館の売上高は2月まで連続のマイナスであった。つまり、コンサートでも芝居でも、現場で活動している人からは手ごたえがあるとの声も山中氏は聞くというから、「人が生で何かを演じ、人が集まるところへ足を運びたくなる」のではないかという。東日本大震災の影響とは言えないまでも、ライブに触れたいという欲求は高まっているという。

2012.6.6    日経産業新聞の記事「流行ウオッチング：チケット争奪戦、今は昔？」から

チケット取りも頭脳派時代

コラムの著者 中島千晶氏（ジャーナリスト）が、劇場や演劇のチケット購入の変化である。一時は、プレイガイドの窓口へ朝一番乗りを目指して早起きしたり、必死で電話をかけたものだが、その姿を今や見かけない。

４月に渋谷にオープンした渋谷ヒカリエ。７月には、客席1972席という大劇場「東急シアターオーブ」ができ、気になる演目はどんどん増えている。一方で、チケットを販売するルートが多様化していることが、行列無縁の要因であるという。

・空席救済・満員応援サイト「おけぴネット」の運営者　山上寛さんの言葉を引用して、「プレイガイドがチケット販売を一手に引き受けていた昔に比べ、主催者・劇場・カード会社などチケット販売が多様化している。それぞれが会員組織を持ち、『先行販売』しているから、今や『発売日』っていつ？という状況です。」という。

票券管理システムをASPで期間貸しするところも出てきており、プレイガイドを通さないことから、手数料を減らしてチケットを販売するところも出てきた。ファンが出演者から購入するケースも増えているという。

中島氏の指摘するように、チケット取りも、体力勝負ではなく、パソコンでインターネットを駆使して「先行販売」情報を得て、さらに、いつ、どこから買うかといった比較まで行う頭脳戦となっいる。並んで買ったチケットのありがたみは、もう、ないのかもしれない。

2012.1.20   日経産業新聞の記事「眼光紙背：弱体化コンテンツ産業の反撃」から

ネット普及で辛酸をなめたコンテンツ業界の反撃

コラムの著者が焦点としているのが、米議会で、ネット産業対メディア産業の論争にまで発展した、著作権保護法案である。サイト運営者には著作権侵害防止の責務を負わせ、違法サイトへのリンク削除の義務を負わせる、ＳＯＰＡ（オンライン海賊行為防止法）とＰＩＰA（知的財産保護法）についてである。

表面上は、ネット上の言論・表現の自由と著作権の保護のバランスをいかにとるかという議論である。検閲に当たるとして、グーグルやフェイスブックは猛反対し、ウィキペディアも英語サイトを一時閉鎖して”オンライン・ストライキ”を構えた。

反面の議論は、これまで世界の主要国では、著作権保護よりもネットの普及を優先してきたことにある。結果的に辛酸をなめたのは、音楽ＣＤなどの業界で、今回の法案の背景には、世界市場規模が１０年前に比べ３割縮小したことへの反撃であるという。

著作権保護制度は、権利者とそれ以外の市民との利益配分の調整弁である。そこへネットの発達によって、この利益配分に異議が出てきたという見方もあるわけだ。

2010.09.06の日経産業新聞の「デジタル時評：ネットTVに再び脚光」より

海外のインターネットTVへの脚光は日本のTV製造に光をさすか？

　論説では、HTML５を軸に国際標準化が進むマルチメディア・コンテンツの配信についての話題である。HTML5はW3Cで標準化作業が進んでいるが、グーグルもアップルも、PC、携帯に続く第三のマルチメディアプラットフォームとしてTVを念頭に入れていることは興味深い。W3Cでも活発な論議になってはいるが、これまでインターネットTVがイマイチであったのは、背景に映像コンテンツを１次制作を行っているテレビ局が出し惜しんだことだ。

　ただ、テレビ局も広告収入の低下を考えると、HTML５を使って世界的なインフラとどう向き合うかも論議になろう。

　昨今、電子書籍、デジタル配信といったサービスの受け皿である端末が低価格化してきたことや普及が進んできていることから、今度は、制作や配信側がこれらのサービスにどう応え、ビジネススキームを打ち立て得るかが焦点である。この論説では、日本の嘗てのお家芸であるTVメーカーが「ガラパゴス化」しないで、この流れにどう乗れるかを話題にしている。しかし、本来は、日本のテレビ局の番組フォーマットのライセンス化から配信、TV受信機までを「一気通貫」するビジョンが必要ではないだろうか？

2010.09.03の日経産業新聞の「iTunesにSNS機能」より

個人の購入経路の徹底：SNS機能「Ping」の導入

　記事でアップル恒例の製品更新に続いて、トピックになったのがこの話題だ。SNS機能自身は目新しいモノではない。同じ音楽を楽しむ仲間の輪を広げるといったものだ。アップルのこの動きの背景には、コンテンツ販売の伸びが、予想よりも鈍化してくるとの見込みを先回りするものである。音楽好きの知人のお勧めなら、購買意欲が上がるとの仮説だ。

　既にこのようなマーケティングを実施しているネット販売業者がいる。アマゾンである。アマゾンは、同じ商品を購入者の評価を公開し、さらにその購入者の評価も信頼できるかといった評価している。SNSではないが、商品に興味を持った購入者の批評は、購入前の判断材料であろう。日本ではカカクコムが同様な仕組みを持っている。

　今回のPingはまだ実験的な意味合いが濃い。コミュニティーをアップルとして初めて公式に導入することになる。アマゾンやカカクコムのような商品ありきではなく、音楽を軸にした生活提案での導線をつくることが目的であろう。生活提案には低価格のアップルTVなどの商品投入を考えると、音楽に止まらず、動画などのコンテンツ支配が狙いと思える。