2017.6.6   日経産業新聞の記事「TechnoOnline:基礎をしっかり、すべての成功の秘訣」から

物事の全体が成り立ってゆく流れの最上流

コラムの著者 和田　昭允氏(東京大学名誉教授)は、基礎（基本・基礎）の重要性を建築などで例えながら説き、自然やあらゆる学問や文化が基礎の上で成り立っており、成功にはこれを外せないことを説明している。

◯すべての物事に基礎がある

学問でもスポーツでも「基礎をしっかり」「基本を学べ」とよく言われるのはなぜか。和田教授によれば、基礎は、物事のすべてに渡り成り立っていく上での最上流にあって、それがないと、完成までの一連の工程に入れないものだという。

建築の世界で例えれば、基礎は建物の土台。建物はそれ自体の重さと人や家具などで床にかかる重さ、地震や風雨によって生じる力に対応しなければならない。地盤に建物を固定しなければ不安定で、「砂上の楼閣」になってしまう。しっかりと固定するのが基礎構造物でその施工を基礎工事というわけである。

基礎科学は、学問の基礎で、人文・社会・自然科学がある。さらに自然科学の基礎が理学であり、物理学、数学、化学、生物学、地学、天文学などが含まれる。これに対して、工学、医学、農学、薬学などは理学の応用である。

産業での基礎は、一般産業の礎で、鉄鋼業やエネルギー産業、機械工業、化学工業が含まれる。

生命の基本生産者は人間ではなく、プランクトンで、人類を含め地球上の生命を繁栄させている。💡📖🏠🏢🌎

 2017.6.5   日経産業新聞の記事「拡大鏡：Windows10S、教育市場向け、安全性高く」から

教育用に特化しセキュリティを高く

コラムの筆者 田中　雄二氏（ITジャーナリスト）は、米国でシェアトップのグーグルの「Chrome OS」に対抗していくマイクロソフトの戦略について触れている。

◯低価格ではあるが、Windows 10 Proの　機能も

米国では今、EdTecがひろがり、パソコンも Windowsではなく、　Google Chrome OSの　シェアが高いと田中氏は語る。そこで、戦略上必要なOSとして米マイクロソフトはWindows 10Sを　自社ブランドのサーフェスに載せた。新バージョンの搭載に注目されている。

Windows 10シリーズは、家庭向け「10 Home」と機能豊富な企業向け「10 Pro」がある。今回は教育用として、工夫があるという。

まずは価格をさげ、アプリをスマートフォンのアプリと同様に、「Windows Store」のオンライン販売サービスでないとアプリが利用できない仕組みである。つまり、同社の認定を受け、公開されたもののみとすることで、自由度は減るが、悪意のあるソフトを排除でき、セキュリティーの向上につながる。

また、規定のウェブブラウザはマイクロソフトの「Edge」に固定されるなど制限がある。しかし、機能限定版のWindows 10ではなく、10 Proが実装しているデータ暗号化機能を使えるなど、10 Homeよりは　10 Proに近い機能であるという。

従来のアプリを使いたい人には、有料で、10 proへの切り替えが可能で、サーフェスであれば、期間限定で無料で切り替え可能としている。💻📓✏️🌍

2017.6.5    日経産業新聞の記事「眼光紙背：副業・兼業が秘める威力」から

本業の年功色に影響を与えるか

コラムの著者は、政府の働き方改革実現会議が３月末にまとめた実行計画で副業や兼業を認めることに触れたことをさらに発展させて本業に与える影響について語っている。

◯副業・兼業の処遇はペイ・フォー・パフォーマンス

同実行計画では、本業への影響がなく会社の信用を損なわないなら原則として副業や兼業を制限できないことをルールとすると明記した。副業・兼業を希望する人が増えているためである。

そうした人たのの顔ぶれは多彩だという。仲介を行う登録会社の資料によれば、約１万人の登録者のうち、４割はベンチャー企業の経営者や事業会社で人事・広報を経験した人で３０〜４０歳代。残り６割は専門領域を持った技術者や大手企業の経営幹部だという。

さらに、副業や兼業の処遇についてみると、ペイ・フォー・パフォーマンス（成果報酬）型で、委ねる仕事について完了後に払う対価をあらかじめ決めておくタイプもあるという。いわゆる、年功序列はそこにない。この威力が本業に「影響」するかもしれないと、コラムの著者は述べている。

🕐💡🌍😃

2017.6.2   日経産業新聞の記事「TechnoOnline:イランの学術会議、女性研究者、活発に議論」から

米国との対立ばかり報道されるイランだが、自由な環境を望む

コラムの著者 内田　裕久氏(東海大学教授)は、マスコミの報道とは違ったイランの学術、産業育成について語っている。

◯女性の社会進出も目覚しい

内田教授が５月上旬、イランのテヘラン大学科学技術パークで各国のサイエンスパークのリーダ会議に出席したときの所感を述べている。

アジアの約２０カ国・地域に１００以上のサイエンスパークのリーダたちが参集したとき、内田教授は会長として出席。この国際会議では、サイエンスパークで、大学発VBや事業化、インキュベーション、市場進出、投資ファンドの活用など広範な話し合いが行われたという。開催国イランでもすでに約４０のサイエンスパークがあり、今回はその３機関が会議に加わった。

先進国では、情報通信、ロボット、ライフサイエンスなどの基礎研究結果を事業化する動きが多い中で、新興国は、海外企業から誘致する工業団地形成に向けた話題が多いのが特長だという。

その中でイランも規模は小さいながら独自の技術を事業化する動きも始まっている。さらに、社会も、男女の戒律で幾つかの制限はあるが、より自由な雰囲気で女性の進出が目覚しかったという。

米国メディアの対立ばかりの話題ではなく、このポテンシャルをうまく国際市場でも促す動きも注目しなければならない。💡👩🌎

2017.6.2    日経産業新聞の記事「眼光紙背：日本型経営の『負の慣性系』」から

数少ない海外での高いシェアの得失

コラムの著者は、複写機業界を取り上げ、シェアを日系企業が握る得失について語っている。

◯横並び主義の弊害

複写機は、日本のメーカーがグローバル市場で大きなシェアを握り、他の国の企業の追従を簡単に許さな希少なケースだという。

だが、利益は2010年以降静かに減り、営業利益は最盛期の半分に落ち込んだ。

この業界に限らず世界景気の影響で不振に陥る理由もあるが、ディスプレー上で文書を読み切るパーパーレス化の影響は大きいという。さらにコストの削減、地球環境の問題以上に、印刷物を持ち歩いたり保存する手間や情報セキュリティーなどのリスクの問題が背景にある。

このような予測はできていたにもかかわらず、イノベーションが進まなかったのは、他社が新たな動きをしていなければ「ウチはまだいいか」といった油断にあるのではないか。日本の企業が寡占化した業界の弊害がでた。

ライバルの利益が落ちていれば自社の減益に不安を感じない「負の慣性系」という魔がそこにはある。🏭💡🌍😃