2024.10.18   日本経済新聞の記事「やさしい経済学：ソーシャルメディアの光と影(5)、楽観視できない悪影響」から

政治や個人のメンタルヘルスなどにすでに影響を与えている

コラムの著者 佐々木裕一氏（東京経済大学教授）は、前回のソーシャルメディアと人間性の関係を受けて、ソーシャルメディアの課題について考察している。

○人間自体、メディアとの付き合いが歴史的に短い

佐々木教授によれば、米ニューヨーク大学のジョナサン・ハイト氏（社会心理学者）が積極的にソーシャルメディアの問題を提言しているという。

• 2022年、「米国社会がこの10年で桁外れにバカになった理由」という過激な記事を掲載：
  
  • ソーシャルメディアでは相手を罵倒したり、攻撃も露わにして影響力を得ようとする投稿者がいるため、穏健派の発言力が低下しているという。このため妥協を見出す政治そのものが失われているという。
• 2024年、「不安の時代」でディジタルネイティブのZ世代に焦点を当てて掲載：
  • 身体を使った経験や対面での交流時間がスマートフォンの利用時間に奪われ、果ては精神的不調をきたすことが多いという理論を展開している。

以上の各論に対する実証研究はないと佐々木教授は指摘している。理由は、ソーシャルメディアの受発信源であるスマートフォンに対するヘビーユーザーとそうでないユーザーを長時間観測することが難しいなどの課題があって実証できないとされている。

佐々木教授はさらに、ハイト氏以外に2023年亡くなられた認知科学者の鈴木宏昭氏が残した言葉を引用している：

「1つの事件を100回聞くのと、同種の異なる事件を100個聞くことの区別がそもそも人間にはできない（あるいは、まだできるようになっていない）のではないか」

「人間はもともと記号の操作をする存在ではなくて、自分の身体をうまく動かすことが人間にとっての知性であった」

と語ったという。ソーシャルメディア以前のマスメディアの受け手であったテレビでも、その誕生からたかだか70年しかたっていない。鈴木氏の語った錯覚をいまだに十分に克服してはいない。ましてやスマートフォンとソーシャルメディアの間は10年ほどの年月である。この環境を克服するにはまだまだ時間が足らない。🛜💬📱👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2024.10.17   日本経済新聞の記事「やさしい経済学：ソーシャルメディアの光と影(4)、習慣化の理由は人間の特性」から

社会的報酬を求める人間の持つ特性をソーシャルメディアが顕在化させる

コラムの著者 佐々木裕一氏（東京経済大学教授）は、前回に引き続きソーシャルメディアの持つ特性で人間が利用を習慣化する背景について考察している。

○利用頻度を高め、滞在時間を伸ばすソーシャルメディアの戦略

佐々木教授によれば、ソーシャルメディアの利用が長くなる理由に、人間が社会的報酬を求める存在であると述べている。他人から褒められ、感謝されれば自分の存在意義を感じるからだという。学術的研究でもソーシャルメディアにセラピー効果があると報告されている。

さらに佐々木教授は、その他の理由にソーシャルメディアにある「アーキテクチャー」の存在があるという。ここでいうアーキテクチャーとは、人の行動を制御するプログラムが作るネットワークサービス上の情報環境という定義で、我々の行動をアーキテクチャーが制御しているという。それに、「ついついしてしまう行動」が習慣化するアーキテクチャーも内在している。

さらに商用的にソーシャルメディアは、利用者の利用頻度を高め、滞在時間を延ばすようにアーキテクチャーが内在している。一方で、このような人間の弱さに付け込まないサービス開発の必要性を訴えている米国の団体もあると、佐々木教授は述べている。🛜💬📱👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2024.10.18   日本経済新聞の記事「私見卓見：自己効力感を高めよう」から

自分を信じる度合いが強いほど困難な状況でも挑める

コラムの著者 工藤 紀子氏（日本セルフエスティーム普及協会 代表理事）は、VUCAの時代に「自分にはできる」という確信と信頼、つまり自己効力感（セルフエスティーム）が極めて重要だと指摘している。自己効力感とは何で、それをどう活かし、習得するのかについて言及している。

○セルフエスティームは漠然とした自信ではなく、科学的に高めることができる自信

工藤氏によれば、実践や経験を積むといった科学的な手法で高めることができる自信が自己効力感（セルフエスティーム）であるという。業務に限らず、勉強やスポーツによって完遂する能力、問題を克服する力にも関連している。つまり、何かをやり遂げたいときに、そこに向かう自分の能力を信じることができるのが自己効力感である。

まずは、ありのままの自分を認めることから始める。そして、それを受け入れ、大切にする。そうすれば、自分に価値を感じ、自分を信頼することができる。ここでのトレーニングは、自分で成功や失敗を直接体験する「達成・成功体験」である。過去の成功や逆境を乗り越えた経験を思い出し、書き出してみると、自分では見えていなかった行動と結果の関係に気づくことがあるという。このようなトレーニングでえた行動と結果の関係に気付くが自己効力感を高めていく。身近で具体的な目標を設定し、これらを達成することで小さな成功体験を積み重ねることも効果的である。

また、他者の成功体験を手本にする「代理体験」もトレーニングとして有効だという。他者の成功体験の話や、成功者のドキュメンタリー番組を見聞きすることも有効である。

そして心身ともに健康である「生理的・情緒的状態の管理」も不可欠である。工藤氏によれば、これらのトレーニングを日常生活に段階的に取り入れ、繰り返し実践することが、自己効力感を高め、自分の行動を主体的にコントロールできるレベルに到達するという。🪜❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.10.16   日本経済新聞の記事「やさしい経済学：ソーシャルメディアの光と影(3)、予測した未来と異なる現実」から

組織から個人が情報発信できるウェブ2.0の時代

コラムの著者 佐々木裕一氏（東京経済大学教授）は、前回に引き続きソーシャルメディアの歴史を追いながら、まずその光と影について語っている。

○マスメディアの圧倒的な優位性が揺らぐ

佐々木教授によれば、2005年以前はソーシャルメディアはサブカルチャーの扱いが多かったが、ECやインターネット広告などのビジネスチャンスが広がると利用者は増え、コピー型投稿から、マルチメディア（静止画、動画、音声など）が共有される時代に移ったという。

情報配信として絶対的優位性を持っていたマスメディアから企業や組織、コミュニティーが自身のメディアが持てるウェブ1.0に移行し、さらに進化して個人が低コストで情報発信できるというウェブ2.0に移っていった。情報の「個人の時代」が始まったのである。

社会の透明性が上がり、個人が触れることができる情報量が格段に増大したことは佐々木教授によればソーシャルメディアの光の部分だという。そこでは予想された薔薇色の未来ではなく現実は次のような特徴をもったソーシャルメディアであった：

• 熟議よりも動員：　各国の言語の違いはあるが、かつては個人による冷静な意見の交換やより深い交流が想定されていた。ソーシャルメディアは熟議を通しての、民主的な合意形成の基盤になると考えられていた。しかし、ソーシャルメディアは熟議よりも動員が得意で、スマートフォンが全盛な今は、「瞬間的な動員」となった。まさに2021年の米連邦議会議事堂襲撃事件はその象徴となってしまった。
• 大衆化と情動：ソーシャルメディアの急速な普及の帰結は、悪意ある者の偏在という事態であった。繰り返し極論を触れ周り、詐欺などの犯罪に巻き込もうとする。さらにソーシャルメディアでは動画の取り扱いが増え、理性よりも情動がより優勢な場と変質した。
• 経済格差の広がりや政治的主張の対立：ソーシャルメディアは格差の拡大や対立を深める要因となっている。

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2024.10.13  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞博士が輝く日本への方策、研究者の専門性生かせ」から

学生が不安定な雇用を嫌い博士課程進学を避ける傾向

日本は博士号を持つ人材が活躍しにくいとされているという。コラムの著者 草塩 拓郎氏(日本経済新聞社)によれば、国立大学の法人化で若手研究者の雇用が不安定になり、学生が博士課程への進学を避ける風潮が強まっているという。人口100万人あたりの博士号取得者は2021年に日本は126人、米国や英国、ドイツの4割程度にとどまっているという。欧米では増加傾向であるのに日本は2010年度から4%減少した。草塩氏はその背景について考察している。

○日本の企業や大学が相変わらずゼネラリストを求めることも要因

科学研究や産業の高度化が進むと深い専門性や知識を持つ博士人材の活用は必須だと言われている。草塩氏によれば、文部科学省の科学技術・学術政策研究所が9月に公表した博士課程修了者の仕事に対する満足度調査を分析すると、人材の活かし方が見えるという。

調査では、2012年度に35歳以下で博士課程修了者の企業、大学、行政分野で働く人の仕事に関する満足度を、1年後から6年半後の3時点でサンプリングしている。研究と仕事の内容がどの程度合致しているかを、「強く関連」「やや関連」「関連なし」の3グループに分類した。結果は、研究と仕事の合致が大きいほど、満足度が高いものとなった。

懸念は、調査結果で就職後の時間の経過とともに満足度が下がっていく傾向にあった。博士人材が輝きを失う理由について、調査を行った研究官によると「日本の企業や大学はゼネラリストを育てる傾向が今も強い」と指摘している。年齢を重ね昇進するときに、専門性が高い研究職を離れて管理職に移り、満足度が下がる。欧米のように年齢を重ねても研究者として活躍できる制度が必要だという。

確かに国立大学の法人化で、若手の研究者に任期付きの雇用が広がった。だが不安定な雇用環境は不満を生む可能性もある。今回の調査で、職務の条件についても満足度を見た。任期付きのポストに就いた人の満足度は3年半後で任期の定めがない人よりも13%低かったという。ただし、6年後には有意な差はなかったという。専門性が深められる時間があれば次のポストにつきやすいからだという。

若手の活躍の場を広げるには大学だけでは受け皿が不十分である。経済団体連合会も2月に博士人材の活躍を目指す提言を公表し、専門性を活かすジョブ型雇用の拡大を打ち出した。今後は企業の人材活性がポイントとなろうと、草塩氏はみている。🧬🩻💊👩‍🎓🎓💡🛠️🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵