2021.9.10　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：メディア行動の潮流、より短時間で結果求める」から

動画に対する「短」・「省」・「点」への志向の変化

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)によれば、歴史的な動画の定義とその長さの変化とメディア行動との関係について考察している。

◯短尺動画が流行する背景

　関沢氏によれば、10秒前後の映像で出来た短尺動画が増えているという。そこにはまず動画の定義が変わってきていることが背景にあるという。

インターネットが普及する前は、動画は静止画と区別する言葉で、映画やテレビを指していた。だが、インターネットが普及した今日、動画はインターネット上で動く映像を指すようになった。そこで日本経済新聞各紙で「動画」という言葉の出現頻度を調べてみると、

• 2010年：2008件
• 2020年：4172件

で2倍になり、同様に「テレビ」をみると

• 2010年：8066件
• 2020年：4340件

と減少、さらに「映画」をみると

• 2010年：3013件
• 2020年：2597件

とこちらも減少している。つまり、「動画」はテレビでも映画でもなくなってきているということである。

SNSでも短尺の動画が増加している。短尺ならスキップされることも少なく、興味を引いた動画を他人ともシェアできる。関沢氏は、短尺の背景にあるのは「省」志向だという。メディアに接する際にできるだけ時間を省きたいとの願望があるという。若者の中にはインターネットでの動画配信サービスで映画やアニメを見る場合倍速で視聴することもあるという。時間をかけて楽しむよりは、より多くの作品に触れたいという。

さらに、デジタル化により人々のメディア行動は「点」志向になった。ウェブサイトの検索機能でピンポイントで情報に到達できる。「点」から「点」へと移動しながら情報を得ている。短尺動画は、映像における「点」情報にあたる。「短」・「省」・「点」で表される行動は、変化の激しい時代に適応するためで、長々とした説明よりも、即刻、適切な目的地に着くことが狙いとなる。過程よりも、迅速な結果を求める動きは、省時間をもたらし、幅広い教養よりも一点集中した専門性を重視する傾向にある。これに対抗するのは、AI(人工知能)であると関沢氏は示唆している。つまり、AIであれば長い映像にも飽きず、情報収集に時間をかけても気にならず、「点」情報を集め構造的に理解を深めることができる。さて、そこで人間は何を行うのか。👩✋⛑🕠💪🏃‍♀️📺📶💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍

2021.9.3  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『X』の力引き出してこそのCEO」から

出世競争の勝者が君臨した20世紀の社長とは違う

コラムの著者は、ソニーグループの前社長平井一夫氏についてその復活とCEOの役割について述べている。

○組織のゴールとプロセスを決め、実行できるチームを作り責任を撮ることがCEOの役目

　コラムの著者によれば、4年連続の最終赤字であったソニーグループを復活に導いた平井氏について音楽やゲームといった「傍流」出身でありながら実力でグループを率いてきたという。帰国子女で英語がネイティブ並みで前任のハワード・ストリンガー氏の覚えがあるというやっかみか、「あの人は何もやってはいない」という批判もあった。確かに実行部隊は、現社長の吉田憲一氏らであったことは平井氏自身もその著書で述べているという。

ならば、経営の本質は何であろうか。確かにCEOの役割はいろいろあるが、「組織のゴールとプロセスを定めて、その実現できるチームを作ることと最終的に責任をとることと、コラムの著者は述べている。平井氏が実行役として指名した吉田氏がその役目をこなし、互いの役割を全うしたことから結果として最終利益が2021年3月期に初めて1兆円を超えたのだという。

つまり、CEOは　CXOの「X」を探索し、そこから力を引き出す役割と言える。一時代前の出世競争の勝者が社長という役割とは全く違う。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.8.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『お金をまわす文化』を広めよう」から

経済成長しないから預貯金を増やすことで負のスパイラルに

コラムの著者は、以前から提唱しているように、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアといった分野を中心に預貯金から出すことにすれば日本の経済は成長するという。

○預貯金の3%が動けば5.4%の経済成長

　コラムの著者によれば、経済活動はお金を使うことからはじまるという。逆にお金を抱え込むようになると経済活動はどんどん縮小していくという。

日本は、豊かな生活を求めてモノを買い揃えようという需要は一段落している。だが、この30年の間、個人消費も経済活動もずっと低迷したままである。と同時に預貯金は1990年3月末の465兆円から2021年3月末の1055兆円へと、590兆円も増加したと日本銀行速報で発表された。

現預金として抱え込んでしまった590兆円ものの資金が経済の現場に回っていたなら、単純計算で年平均3．6％もの成長をしていたことになる。経済規模も1500兆円を超え3倍ともなり、いまでも世界第2位の中国と大国の座を競っていることになったであろう。

ところが、現実の日本は「将来が不安だから」とお金を抱え込んでいては、ますます経済を縮小させ、悪循環に陥ることになった。

コラムの著者はこの対策は、預貯金を使うことで、日本に「お金をまわす文化」を広げる必要があるという。前述のように、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアといった分野を中心に預貯金からたった3％拠出するだけで日本は5.4&の成長になるという。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.8.11  日経産業新聞の記事「SmartTimes：日本の良いものを世界に」から

日本企業の情報発信力の弱さを気付きに

コラムの著者 田中 勇一氏（公益資本主義推進協議会　副会長）は、「本物を世界に」を経営理念にするFunTre社長 谷田部 敦氏の起業から現在に至る経緯を紹介している。

○副業で始めた動画制作がデジタルマーケティングの力に

　田中氏によると、同社は日本にある素晴らしいモノやサービスを世界に広げるためのデジタルマーケティングを展開している。

同社社長谷田部氏の起業経緯は、大学院卒業後に入社したドイツ系化学メーカーでの体験から始まるという。日本の化学産業の魅力をドイツ人上司にとっては中国や韓国の次にしかないという事実を知ったからである。事実これらの国に対して日本の化学産業は情報発信力で劣っていた。そこで谷田部氏は「日本の良いものがちゃんと発信される世の中を作りたい」と願い、起業の発端になったという。

さらに同氏の行動は続く：

• 企業に勤めながら起業塾に通ってビジネスプランを作成
• 動画制作に注目し、副業として動画配信とメルマガを始める。メルマガは1日に1回必ず配信。
• 1年後、動画の先生と呼ばれ、2年経った時には動画の専門家として認知されるようになる。当初は20人ほどの読者も2000人を超える
• 動画マーケティングのノウハウを惜しみなく提供しながら起業。個人でも事業を立ち上げる人が増える
• 子どもがいる社員のことがきっかけとなり保育園を設立。地域のコミニュティーにも受け入れられ、多くのメディアに取り上げられる
• コロナ禍も企業のオンライン化でピンチがチャンスになる。クライアントのオンラインお菓子教室が過去最高の売上に。オンライン学習塾でもデジタルマーケティングの力を発揮。
• マーケティングノウハウを提供するビジネススクール「マーケティングカレッジ」を開講。300名超の受講生を輩出。
• 地方自治体から地域の中小企業のマーケティング支援も好評

と、ステップバイステップで「本物を世界に」のビジョンを谷田部社長は実施し続けている。🎥📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇩🇪

2021.7.22   日経産業新聞の記事「眼光紙背：京都アニメ『テレビ復権』に思うこと」から

シリーズ継続の理由が従来のDVD・BDの売上だけではない

コラムの著者は、今月7日から京都アニメーション制作のテレビアニメが開始されたが、痛ましい事件の後も同社が復帰できたことについて触れている。

○故武本康弘監督の遺志を引き継ぐ石原立也監督

　コラムの著者によれば、7日に放送が始まったテレビアニメ「小林さんちのメイドラゴンS」は2019年に起きた放火殺人事件後の初となるテレビアニメシリーズだという。少女の姿のドラゴンが人間の女性と同居する、というドタバタコメディでの「復活」である。

死者36人、負傷者33人の痛ましい事件以降、同社は映画は発表してきたが、テレビアニメのシリーズ制作は2018年10月から放送された作品以来となるという。

「メイドラゴン」の１期は2017年1月から全13話が放送。DVD・BDの実売枚数は全7巻の平均が3600枚程度と、2期制作の基準となる5000枚を割り込んでいたという。しかし、2期の制作がGOとなったのは、フィギュアなどのグッズ販売が好調だったためという。さらに、海外を含めたネット配信の視聴数が多く、特に中国の動画配信のビリビリ（Bilibili）では好調であったからだという。

2期の監督石原氏は、1期の監督武本氏（故人）の名前を「シリーズ監督」として残し、遺志をついだとされている。💿📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵