2021.3.11   日経産業新聞の記事「WAVE：マンガに学ぶ専門知識」から

話題の事項ばかりでなく専門領域の俯瞰も

巣ごもり生活と春休みで自分自身も子どもたちも過ごし方が困っている人もいるだろう。コラムの著者 成田 宏紀氏（DCIパートナーズ社長）は、その中で子どもとも一緒に楽しめ、専門知識も理解できるマンガを紹介している。

◯擬人化で親子で理解

　成田氏によれば、近年の「マンガでわかる〇〇」という形で専門書の内容をマンガで伝える著作があるが、従来のコミック本コーナーでのレベルを思われるかもしれないが、侮ることなかれ十分に為になるという。成田氏によれば：

• 「ナニワ金融道」：金融関係の研修などで利用
• 「インベスターZ」：投資家に注目
• 「JIN-仁」：ライフサイエンス業界での専門書と並んでいる
• 「はたらく細胞」：成田氏自身が推薦、生命活動をつかさどる細胞を擬人化

などがあるという。成田氏が薦める「はたらく細胞」は、最新の免疫学で花形のT細胞ではなく、少し地味な好中球が主役で、面白いという。多くの専門家や投資家でさえ、気にしない好中球であることは、かえって免疫学全般を俯瞰できるメリットがあるという。また、擬人化されたマンガであればこそ、日常生活と結びつけやすく、子どもたちにも受け入れやすい。まさにマンガの時代であろう📖💺👓👩‍🦯😷🦠📶💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.2.24　日経産業新聞の記事「トレンド語り：自宅でオンライン運動、気軽にレッスン、続々登場」から

巣ごもり消費は意外に健康的な生活の機会を与えるかも

　コラムの著者 岩崎 博論氏（博報堂 ディレクター）は、テレワークや外出自粛など巣ごもり生活で運動量が減ることが気になる人が増え、その悩みに応えるビジネスも好評だと語っている。

◯オンラインレッスンでもさまざまな挑戦が

　自粛生活で運動不足に悩む人が多いことから、さまざまなオンラインビジネスが広がっていると岩崎氏は語る。米国のフィットネスウェア大手のルルレモンが最近買収したMIRRORはまさに名前どおり、個人に等身大の鏡のようなディスプレーを設置し、そこでインストラクターがライブ配信やビデオ配信を行うことでオンラインレッスンを行うものだという。興味深いのは、等身大のディスプレイで指導を受けることで臨場感ある運動ができるというもの。ディスプレイは約１５万円で月額５千円程度でオンラインレッスンが受講できる。米国だけでなく国内でも博報堂DYグループのSOELUもライブとオンデマンドオンラインレッスンを行っており、200人を超えるインストラクターが指導を行うという。

自粛生活でこれまで運動が億劫だった人も手軽にオンラインレッスンでエクササイズを始めるツールとなっており、意外に健康的な生活を得るチャンスかもしれない。👕🏃‍♂️🏃‍♀️📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵🇺🇸

2021.1.29　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から

漠然とした人の付き合いは減る？！

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、前回と同様に新型コロナウイルスに関する博報堂生活総合研究所の意識調査の結果から交友関係の変化について考察している。

◯電話・電子メール・各種SNSの使い分け

 　関沢氏によれば、コロナ禍でのテレワークを歓迎する背景に、通勤が不要という他に人付き合いが面倒という意識調査（博報堂生活総合研究所の「生活定点」）の結果があるという。

親しみを感じる人間関係が減って、親密圏が狭くなったという。これまでの調査では、「パーティーを開くなど、友人を家に招くのが好き」「自分は誰とでも友達になれる」「家族ぐるみで付き合っている親しい家族（親戚以外）がある」「人と一緒にいる幸せを重視する」という人が多かったという。さらにすでに３割以上の人が「友達でも、間柄によって連絡の方法を意識して区別している」も増え、電話・電子メール・各種SNSの使い分ている。

また、興味深いのは、同じテレビ番組・ゲームなどのコンテンツを楽しみながら、時間を共有するといった「オンライン同期」という現象が、日本だけでなく海外でも散見しているという。さらに、テレビ番組・ゲームだけでなく、オンラインツアー、ウェビナーなどの多様なコンテンツを使う場合も出てくるようだ。つまり、交友関係も漠然としたお付き合いではなく、明瞭な関心を核にして親密圏は再編の時期に入ったようだ。🎥☕️💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵

2020.12.18  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：真の利益とは、コロナ禍生き抜く力」から

価格を1％上げることができれば利益は10％増える

　コラムの著者 三浦　俊彦氏(中央大学商学部教授)は、世界的に著名なマーケティング学者のフィリップ・コトラー教授が主導するワールド・マーケティング・サミットに参加し、そこでの世界的なコンサルティング会社、サイモン・クチャーアンドアンドパートナーズ会長のハーマン・サイモン氏の講演について語っている。

◯費用を効率化で下げるのが経営学、価格を上げるのはマーケティング

　三浦教授によれば、同サミットは先月、世界100カ国以上にオンライン配信で行われ、世界のCEOや学者、研究者などが総勢80名のスピーカーが登壇したという。その中で企業の利益について語ったのが、ハーマン・サイモン氏であるという。

これまで利益率は、国、業種、企業によって大きく異なることは知られている。国内再生産（GDP）と企業の利益率の関係を見ると、ロシアやブラジル、インドなどの新興国が高利益率であるのに対して、日本や独仏米などの低い。つまり、新興国では、経済が発展段階で利益率は高い一方、リスクも変動性も高い。先進国では、企業間競争が激しく、利益率を下げるが、新興国では競争は激しくなく、利益率を稼げるという。

業界別では、

• 製薬：21.7%
• IT・デジタル：13.9%
• 自動車：7.4%

になっており、企業別では、インターネット（GAFAなど）、エレクトロニクス（サムスン電子）、銀行（JPモルガンなど）で突出した利益率の企業が多い。この事実に対して新型コロナウイルスの感染拡大後で企業格差を乗り越える利益獲得には、

• 利益＝価格X数量ー費用

が参考になるという。利益はこの式の3要素で決定されるが、影響の要素は異なる。各要素を1%変化させると利益率がどれくらい変わるかという利益乗数（利益弾力性）というが、価格が10、費用が6であり、価格を1%上げることができれば、利益は10%増える計算となる。では、いかに価格を引き上げるかはマーケティングの分野で、費用を効率化で下げるのが経営学の分野となる。つまり、利益を多角的に見ることとマーケティング戦略に大きく関わる価格の重要性を再認識すべきであろう。✏️🗒💰🕶🚗🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵

2020.10.19  日経産業新聞の記事「SmartTimes：変わる消費や時間の概念」から

コロナ禍でネガティブばかりでない未来予測

 コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティング　パートナー）は、新型コロナウイルスの感染がまだ治らない現状で、意外にネガティブな未来予測ばかりでないことについてふれている。

○消費は欲しいモノから必要なモノに変わった

　コロナ禍がまだ収まらないウイズコロナ、あるいはアフターコロナと呼ばれる新常態で、感染リスクを最小にして生活しようという考えに変わってきたように思えると、野口氏は語っている。

こういった生活様式の縛りはこれまで戦争や災害などの状況では起こってきたが、世界で同時多発的に起こったことは稀有であろう。

この間に多くの未来予測が語られてきたが、ほとんどがネガティブであるように思えると野口氏は感じてあえてそうでない見方を考察している。

例えば、モノの消費は、内向きで他人の目を考えないでよくなり、見せかけや見栄の消費は減り、本当に自分にとって欲しいモノから必要なモノへの消費にシフトした。食品などは必要以上に贅沢で美味しいモノでなくても最低限の機能や健康志向などを考えるようになり、当然ながら自然環境にとっても健康にも良い結果となっている。他人を必要以上に意識しなくなるとストレスも減り自分自身を大事に考えるようになった。他人への関与への時間が減れば、より自分を活かすための勉強や運動などの自己投資にシフトする。そして、デジタル化によって、従来よりもスピードアップされ様々な恩恵が受けられるようになる。そこには少しはポジティブな未来を思い描き、そのマインドを持っていきたい。😲🏪🛒🧺🍅🩺📈😷💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵