2022.3.9　日経産業新聞の記事「いいモノ語り：ごはんのみらい、食物繊維で作った『新種』」から

炊飯いらずのごはん

 コラムの著者 岩永 嘉弘氏（日本ネーミング協会会長）が取り上げるのはネーミングも興味深いニチレイの「ごはんのみらい」で、どこに未来があるのかを述べている。

○腸内細菌増加、内臓脂肪の燃焼、免疫力アップ、ダイエット効果といった多くの機能あり

　岩永氏は自動車にも似たようなネーミングがあるという。MIRAIという水素で走るトヨタ自動車の商品である。今回の紹介商品はニチレイの「ごはんのみらい」。ネーミング的にも未来のごはんといわないところが興味深いという。予言めいた名前で食生活の将来を提言するドラマがありそうだ。

外見はフリーズドライの普通のお米のよう。お湯をかけるとふっくらした白いご飯が復元する。つまり炊飯いらずのごはん。それに、実はこのごはん、お米そのものではないという。お米由来の食物繊維でできている。米粒そっくりさんの「ごはん」に成形されているという。食感も味もお米そのもの。しかも成分が通常の白米にくらべ糖分が半分、食物繊維はなんと10倍で１食で1日の食物繊維が摂れる優れものである。この米由来の食物繊維のおかげで、腸内細菌増加、内臓脂肪の燃焼、免疫力アップ、ダイエット効果と多機能である。つまり、これがニチレイが提供するごはんのみらいである。まさにご飯の新種である。🥢🍚🛠🍖🍽👜🏯📗🖥👧👦🛌👧🏢🕛📈🏢💡⚡️🌍🌳🇯🇵

2022.3.7 日経産業新聞の記事「眼光紙背：バンコク『改名』の狙いは」から

新名称は「クルンテープ・マハナコーン（偉大な天使の都）」

　コラムの著者によれば、タイ政府が2月、首都バンコクの英語名称をタイ語と同じ「クルンテープ・マハナコーン」に変更するという案を提出したという。さて改名を今行う意図は？

○ミャンマーやインドなど改名の前例あり

　コラムの著者によれば、バンコクとの併記は行うものの俗称扱いとなるという。改名は東南アジアでは結構あり、ミャンマーはラングーンを1989年にヤンゴンに改名、インドは1995年にはボンベイをムンバイに変更している。

バンコクが特殊なのは、正式名称がタイ語で100文字を超える長いものであることと、現地人がバンコクとは言わないことにあるという。「偉大なる天使の都」の意味を表し、都を讃える数々の形容詞が詩のように散りばめられる。タイ人でもこの長い名称を覚えている人は稀で、80年代にはロック調の歌が流行し、今でも学校で暗記のために歌われる。

では、バンコクで世界に通用している名前を今になって変えるのか。これは新型コロナウイルスの災禍の収束が近づき、観光立国として再出発しようという決意ではないかとコラムの著者は憶測している。🙏🍶🦠😷🍟🚓💴📖📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇹🇭

2022.3.9   日経産業新聞の記事「SmartTimes：誰の側に立つのか」から

東日本大地震の前後での体験と日米企業の関係

　コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）は、2011年3月11日に日本で被災したが、直後に契約したクライアントとの関係について述べている。

○ 日本企業と付き合うのは難しいとされているが…

　ブライスタイン氏は東日本大地震の発生時に東京に向かっていたという。自宅には家族がいて、倒壊は免れたが住める状態ではなくなり、さらに津波警報を聞いて避難したという。2日後に家族に会う子tができ、米国コロラド州の妹一家の家に転居して、再度日本に戻ったという。

日本に戻ったのは、震災前に重要な契約を締結した後で、しっかも大口であったからだ。そのクライアントに、自宅が崩壊し、プロジェクトを始められる状態にないことを電話で伝えた。クライアント側の施設もダメージを受けていたため、彼らもプロジェクトを始められない状態とのことだった。そこで1ヶ月後に連絡することを約束した。

4月末には幸いなことに家族で住む家が見つかり、ビジネスも再稼働したので、クライアントに連絡した。相手はブライスタイン氏の声を聞いて驚いたという。というのは日本の国内ニュースでは多くの外国人が慌てて出国しているようすを連日伝えていたからだという。米国の知人も放射能漏れの恐れがあると強く日本に戻ることに反対したが、だからといって永久に日本を離れる気はなかった。

以来、このクライアントとは多くのプロジェクトを進めてきたという。ある友人が、そのクライアントが任せてくれたのは、ブライスタイン氏が日本の文化を尊重した上でのビジネスだからだろうと語ったが、そうではないという。海外企業はよく日本企業は日本文化を尊敬しなければ、その曖昧さやニュアンスも理解できないと言われてきたが、そうではない。逆に、米国企業が大きな災禍にあったら、同じことをブライスタイン氏は判断したという。日本企業だからではなく合理的な改善を考えれば結論は同じであろう。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

2022.3.8  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：高まる『DEI』の重要性」から

インクルーシブ・リーダーシップが求められるもの

　コラムの著者 ロッシェル・カップ氏（ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長）によると、米国のビシネス界でDiversity(多様性)、Equity(公平性)、inclusion(包括性)の頭文字でありDEIが 企業組織を活性化させ成長させる基本事項として注目されているという。

○多様性を超えた公平性と包括性

　カップ氏によれば、インクルーシブ・リーダシップは組織が多様な顧客、市場、アイデア、人材に適応するための重要な事項として米国では注目されているという。この概念はDEIと呼ばれるようになった。DEIには組織が多様な従業員を抱えるだけでなく、彼等を公平に扱い、真に組織に取り込む必要があることを示している。

多様性がさまざまな人をパーティーに招待することだとすれば、インクルージョンは彼等にダンスに参加することを促すことにあたるという。さらに、インクルーシブ・リーダシップは後付けではなく、優秀な人材を獲得し、維持するのに必要だという。さらに、インクルージョンはイノベーションにも貢献するという。

では、インクルーシブ・リーダーの具体的な行動は、組織にある偏見に対する認識を示すことであるという。つまり他人にも自分の偏見を気付かせるように促すことであるという。人々が異なる視点を共有するように促し、全ての貢献が尊重され、傾聴するような心理的安全性の高い環境を作ることであるという。文化や言語の壁、組織の企業文化など、従業員の完全な参加を阻む要因について考えることである。💰🏦👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵

2022.3.3 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『NOと言える日本』を再読するか」から

日米貿易摩擦がリアルであった1989年を痛烈に批判

　元東京都知事で作家の石原慎太郎氏の著書『「NO」と言える日本』を引用し、当時の状況をドイツで触れたコラムの著者が今のロシアによるウクライナ侵攻について語っている。

○ウクライナ侵攻で目立たない日本の首相、頼りない米大統領、武闘派のロシア大統領と虎視眈々の中国国家主席

　コラムの著者は、東西ドイツが統一されてまもない頃に留学し、ベルリン自由大学のシラバスに、「1945年以降のドイツ史」という講義を見つけた。テレビの討論番組でや著作で有名な教授が担当しており、日本の新聞記者にも興味深い話が出るだろうと大教室にむかったという。

その時の課題図書がドイツ語版の『「NO」と言える日本』だった。石原史とソニーグループ創業者の盛田明夫氏との共著で出版されたエッセーであった。物議を醸し出す石原節が散りばめられており、ドイツでも保守的な歴史観を持つ中でこの課題図書は。登壇した教授にとってもかなり痛快であったらしい。当時は、米国は湾岸戦争でリーダ役。ライバルのソ連も崩壊寸前であった。第二次世界大戦の敗戦国であった日本はイケイケの米国に「NO」と言えるといった論調である。

コロナ禍が収束しない中でロシアが進めたウクライナ侵攻で世界は大きな不安に陥った。目立たない日本の首相、頼りない米大統領、武闘派のロシア大統領と虎視眈々の中国国家主席の中でNOと言えるのは誰か？🙏🍶🦠😷🍟🚓💴📖📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇩🇪🇺🇸🇷🇺🇨🇳🇺🇦