2016.8.26  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：アッベの遺産、技術者支援や産学協同」から

産学協同を実践したアッベ

コラムの著者　筒井泉氏（高エネルギー加速器研究機構准教授）は、ドイツの国際学会に参加した時に、イエナ大学と地元企業カール・ツァイスとの関係を、顕微鏡技術で知られるエルンスト・アッベが担った役割について語っている。

◯VBと大学、さらに応用での広がり

ドイツの大学都市イエナは、シラーやヘーゲル、宗教家のルターなどに縁が深いイエナ大学がある。その構内に古風な大学の建物とは対象的な近代建築の物理学研究施設がある。玄関にはABBEANUM とかかれ、顕微鏡技術で教鞭をとり、光学機器で著名なカール・ツァイスの経営者にもなった、エルンスト・アッベの名前があるという。

アッベは、当時のVBであったカール・ツァイスに、職人技であった製作技術を光学理論に基づいた技術にイノベーションした。これにより量産が可能となり、その内容を大学の学術研究にもフィードバックした偉大な人物である。基礎と応用の両面を支え、さらにVBのカール・ツァイスの企業としての発展にも寄与した。世界に先駆けて８時間労働制を導入、従業員の有給休暇、年金制度も拡充したのもアッベである。さらに、遺産として企業を財団化し、特許も放棄して学術研究に寄与した。

このような産学連携は極めて昨今難しいとされていた点をアッベの産学の役割で克服した点は今も学ぶべきところが多いという。さらに物理学にとどまらず、顕微鏡の応用は生物学などにの広がり、イエナ大学の生物学者へっケルも高性能顕微鏡のおかげで学術に大いに貢献した。

2016.8.25 　 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：自販機で健康管理、福利厚生費でポイント」から

設置企業とタックを組み健康応援サービス

コラムの著者　高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)は、サントリー食品インターナショナルが自動販売機とスマートフォンを連動させ、企業の「健康経営」を支援する「Green+(グリーンプラス)」の開発を事例に企業との連携で販売促進をすることを示している。

○ポイント制で歩行と商品を交換

グリーンプラスとは、スマホで専用アプリを立ち上げ、オフィス・事務所内に設置された対象の自動販売機で飲料を購入したり、期間内に規定の歩数以上を歩いたりすると、アプリ内にポイントがたまり、特定保健飲料品（トクホ）飲料と交換できるサービスである。業界初の試みで10月から本格的にスタートし、１年間で５百社の導入を目標としている。

さて、商品交換の原資となるポイントは、導入企業側が福利厚生費つぃて賄うのだという。ただ、設置実験結果からは、グリーンプラスの導入で販売数が増え、設置企業への還元する額も増えたという。すでに健康経営が義務化されるのを見越して、手軽にしかも楽しく健康管理ができると、このサービスは伸びそうだ。

2016.8.22   日経産業新聞の記事「拡大鏡：ヤマハのマニュアル、使いやすく国際規格準拠」から

スマホやタブレットの操作も想定

コラムの筆者　高橋　慈子氏（テクニカルライター）は、ヤマハのデジタルミキシングコンソール「TFシリーズ」のマニュアルについて触れ、市場開拓や使い勝手の向上の事例として紹介している。

○出荷先の８割は海外

TFシリーズは、タッチパネルでの操作強化した製品であるという。ユーザーもスマホやタブレットで慣れているタッチパネルの操作を想定したユーザーインタフェイスとなり、マニュアルの構成も大きく変わった。

基本の操作がわかってしまえば、操作習得に時間はかからない。すぐに使いたいというユーザーには、操作の流れや機能のつながりなどを整理し、使い勝手を考慮した。このような整理で、これまでのマニュアルの約３分の１のページとなった。ただ、コスト削減のためのページの削減ではなく、情報をスピーディーに伝えるための結果だという。

また、新マニュアルの指針として国際規格に準拠した。この国際規格では、対象者をマニュアルに記載することが求められる。対象者を明確にすることで、作業を想定し、情報を絞り込んでいきやすくなるという。

この事例のように、市場開拓や使い勝手の向上の道具としてマニュアルを戦略的に見直すことも重要である。

2016.8.16  日経産業新聞の記事「眼光紙背：五輪の多様性から学べ」から

真剣勝負に挑む選手たちが五輪を最高の舞台にする

コラムの著者は、リオデジャネイロ五輪が後半戦に入る中、その意義についてスポンサーの視点で言及している。

◯ピエール・ド・クーベルタン男爵の言葉

近代オリンピックの父と言われる男爵は、

「参加することに意義がある」

という名言でも知られている。これまでの歴史で五輪が進化と成長を続けてきたのは、地球上のアスリートが一堂に会するスポーツの祭典としてファンを熱狂させているからであろう。五輪は多様性の象徴ともいえる。

と同様に、そのスポンサーもグローバル企業として多様性を受け入れることが重要であろう。米GEは、新興国だけでなく、課題先進国の日本にも将来技術のニーズを学び、米マクドナルドは、現地法人のメニューを取り入れバーガー文化を広げている。その１つが、「てりやきマックバーガー」で日本発でアジアで大ヒットである。

世界中からアイデアを沸き立たせ、全体の活力に結びつける知恵が必要だろう。それをリオの熱気が証明しているとコラムの著者は述べている。

2016.8.10  日経産業新聞の記事「眼光紙背：新技術活用、日米で違う速さ」から

利用か整理か

コラムの著者は、新しい技術の活用速度に、日米での違いが出る理由について考察している。

◯どんどん使う米国ときちんと整理する日本

コラムの著者が米国VCに尋ねたそうだが、新しい技術が出るとどんどん使っていく米国に対して、日本はきちんとと整理してから活用する傾向にあるという。

日米で例えば、最近のキーワードであるAIやIoT、ロボットも全ての産業に影響を与えるという認識までは同じだという。米国では、AIやIoT、ロボットは単なるキーワードであって、各産業での応用技術や利用方法、導入速度も違うことだからこそ、応用が第一と個別産業ごとのの利用しか話題にならない。対照的に日本では、AIやIoT、ロボットなどのそれぞれを１つの産業として整理したり、ここのキーワードの厳密な定義を優先し、応用議論が後回しになるという。

考え方には優劣はないが、実現速度については応用により近い米国流の方が速くなってしまう。