2023.5.18  日経産業新聞の記事「WAVE：接続性向上が開く新世界」から

インターネットが技術や情報へのアクセスを大衆化させたように接続性向上が体験へのアクセスを大衆化する

コラムの著者  鹿島 毅氏（エリクソン・ジャパンCTO）は、バルセロナで2月〜3月に開催されたモバイルワールドコングレス（MWC）に出展社として参加して実感したことが、コネクティビリティー（接続性）の向上がこれまでに無い新しい体験を生むことを示唆している。

○我々の視野と選択の自由を与える

　鹿島氏によれば、展示会場には拡張現実（AR）や仮想現実（VR）を使った多くの事例が示され、「ホログラフィック通信」や「ハプティクス通信」による遠隔操作の進化の可能性と社会へのインパクトを感じたという。

ちょうど、インターネットが技術や情報へのアクセスを一般化させ普及し、大衆化した現象が、無限のコネクティビリティーと拡張現実が人々の体験へのアクセスを大衆化させるのではないかと期待しているという。

その最も期待が高いものの１つとして、鹿島氏はスポーツ業界を挙げている。コネクティビリティーの向上でスポーツの視聴者も新しい参加方法を提供することも可能となり、今後大きく進化するという。

まず、コネクティビリティーの向上でデータ処理の多くはネットワーク側で行え、より小型で長時間利用可能なデバイスを通じてデータにアクセスできるようになるという。アスリーツは、これまで見られなかったデータをリアルタイムで分析でき、自分の成長やリハビリテーションを強化することができるだろう。また、一般のスポーツ愛好家もデータをリアルタイムで共有し、仮想的な競技に参加したり、実世界と同じようなコミュニティーやチームワークの感覚が得られるという。

スポーツと同様に物理現実と仮想現実の融合から恩恵を受ける最も有力な分野はゲーム業界だという。ゲームプラットフォームを使った体験の進化として、体験を他人と共有したいという感覚がゲーミフィケーションの需要を生み出すと鹿島氏は予想している。🏈⚽️🎮💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2023.5.19  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：タイムライン生活者、企業に意識改革を迫る」から

成功するにはメディアではなくコミュニケーションの基盤に据える戦略が必要

　コラムの著者 西川 英彦氏（法政大学経営学部教授）は、コロナ後オンラインコミュニケーションが普及することで若年層を中心に「タイムライン生活者」という消費者層が生まれ、企業の顧客へのアプローチやコミュニケーションの取り方に変化が出てきていると述べている。

◯課題はタイムライン生活者でない役職者の理解と意思決定

　西川教授によれば、タイムライン生活者とはスマホを手にすると、まずSNSなどのタイムラインを開き新しい情報にそこで出会うという消費者層であるという。博報堂DYメディアパートナーズ　メディア環境研究所の「生活者のデジタル情報意識調査」（2022年10月）によれば、社会全体では約2割、10〜20代の女性では約6割、男性でも3割が「タイムライン生活者」であるという。

タイルラインが情報源で行動の契機となる。スポーツや映画などのイベントへの関心も、タイムラインで感想をいくつか見ることだという。そのため、企業からの商品・サービスの事前告知よりもオン・ゴーイングの情報が有効であるという。つまり、タイムラインで何度も話題になることが重要で、企業側もSNSを単なるメディアの１つと位置付けるだけでなくコミュニケーションの基盤に据えるといったより重点的な戦略が必要となろう。企業もSNSのコミュニティーに混じり共に住む着くことが求められる。

上記の調査をした同研究所の上席研究員である森永真弓氏らによると、企業に求められるものは以下の3つだという：

• ポータブル性：消費者がタイムラインで情報を共有しやすくする。例えば商品紹介でもスマホでのスクリーンショット1回で商品名、写真、説明が綺麗に収まっている必要がある。
• 委ねる勇気：企業が消費者がタイムラインで情報共有（シェア）できる状態を許し、さらに二次創作を許すかどうかも重要である。
• おもてなし継続性：SNSでフォローしてもらった関係の維持である。キャンペーンが終わったら1回で終わるような一過性ではなく、SNSのアカウントを維持して維持して、消費者との連携を保つことだという。

これは、消費者とのかなり「濃い」関係を必要とし、タイムラインで企業の情報の掲載を許す関係を維持しなければならない。課題はイベント企画を行う側が非「タイムライン生活者」である役職者の理解と意思決定が必要で、理解されないと大きな機会損失を招くことなるという。🍻🍺🥤💡♬📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵

2023.3.29  日経産業新聞の記事「SmartTimes：企業戦略とゴルフ」から

改革案のインフレを起こさないためにシンプルな構造に立ち戻ることも重要

コロナ禍でもアウトドアや野外スポーツを楽しむ人が多い中、コラムの著者  野口 功一氏（PwCコンサルティング パートナー 専務執行役）は、ゴルフに注目し、上達に企業戦略にも似たところがあるという。

○責任者と権限も再考

　野口氏は、ゴルフ好きで季節や自然の移り変わりを感じることやコロナ禍でも楽しめたという。また、ゴルフはスィングなどの技術的な基本もあるが、戦略的に良いスコアで上がるにはどうすべきかということも重要だという。この戦略を立てるところがビジネスの戦略にもにていると野口氏は述べている。

企業の戦略を立てるにはいろんな方法があるが、あれこれやりたいことばかりを進めると、誰にも響かないものを作ってしまう。一所懸命であるのは理解できるが、結果的に改革案のインフレーションを起こし、実現性のないものを作ってしまう。

ゴルフを考えると、今日はどれくらい上るか目標を設定する。そしてその目標に対してホールごとのスコアを想定して細分化する。企業戦略も同様で、大きな目標を立て、複数の事業があるなら細分化してそれぞれの目標を立てる。つぎにそれらの攻め方を考える。まさにシンプルな考え方で、他の複雑な経営理論とは一線を画するもので、シンプルな構造ゆえに権限委譲も細分化した単位でできるので目標までのアプローチも見えやすい。💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2023.4.10  日経産業新聞の記事「眼光紙背：表現の多様性と日本アニメ」から

日本以外の各国制作の作品に業界の問題解決のヒントがある

新潟国際アニメーション映画祭は商業性のある長編アニメだけを審査対象にしているが、コラムの著者は受賞作に日本国内のアニメ業界の問題点が浮き彫りになっていると指摘している。

○現実は多様性を生かしていない国内のアニメ業界

　コラムの著者によると、3月17日から6日間「第1回新潟国際アニメーション映画祭」が開催されたが同映画祭の審査委員長である押井守監督が総評で、「アニメーションの表現は、本来からして多様なものなんです。」と語ったという。

劇場公開前の作品が対象であるコンペティション部門のグランプリは、村上春樹氏の短編小説を元にしたピエール・フォルデ監督の「めくらやなぎと眠る女」であった。日本からはネット配信された作品を再編集した牧原亮太郎監督の「劇場版　ヴァンパイア・イン・ザ・ガーデン」が奨励賞であった。

だが、押井審査委員長の総評ででた「多様な表現」が日本のアニメ映画にあるのかと問われれば、その通りとは言い難いという。昨年のヒット作品はこれまでテレビなどで公開されたアニメの続編や再編集の劇場版で類型的で多様な表現はない。

コラムの著者が心配しているのは、日本で主流とされるアニメ映画とは異なる表現方法が日本「以外」の国で顕著で、それが国内業界に気付きがないことだという。🎥💰💴💵📉📈👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵

2023.4.5  日経産業新聞の記事「眼光紙背：30歳になったJリーグの課題」から

リーグ創立の理念である地域密着を生かすチームの成長は？

多くの名門サッカーチームやクラブの躍進を支えているのは欧州では巨大企業や富豪などであるが、日本国内のJリーグはそういった手段は取れない。コラムの著者は、Jリーグ創立の理念であった地域密着に成長のヒントがあると考えている。

○30歳の「中年」になったJリーグの課題はその成長の源泉をどこに求めるか

　コラムの著者によると、サッカー日本代表、三笘薫選手の大活躍で注目されているイギリスプレミアムリーグのブライトンもかつてはスタンドは閑古鳥がなき、厳しい運営であったという。

近年の躍進を支えてきるのは1人の富豪、トニー・ブルーム氏で2009年同クラブを買収しオーナーとなった。このように欧州のクラブチームは大富豪が運営を支えているところが少なくないという。イギリスのチェルシー、マンチャスター・シティも同様だという。イタリアでも名門ユベントスやACミランなどは大企業の名家や起業家が私財を投じている。

しかし、この方法を日本のJリーグが取ることは難しい。楽天グループの三木谷浩史氏がヴィセル神戸にスター選手をかき集めた例はあるが結果は思わしいモノではない。

Jリーグの地域密着の理念に立ち戻れば、地元のファンに支えられるクラブという理念は捨てられないだろう。地域のこの「熱さ」をどう喚起し、クラブの成長に繋げるかが、中年Jリーグの使命となっている。⚽️💰💴💵📉📈👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵🇮🇹🇬🇧