2020.3.10   日経産業新聞の記事「眼光紙背：感染拡大防止へ『令和の鎖国』も」から

欧米各国のように感染地域からの入国禁止措置も

　コラムの著者は、この投稿が公開された時点ではすでに行われているかもしれないが、海外からの感染流入も考え、「令和の鎖国」を期間限定実施すべきだと主張している。

◯東京五輪のためにも世界の信頼を取り戻そう

　安倍晋三首相が新型コロナウイルスの感染拡大をあらゆる手段で防ぐということから、全国の小中学校に休校を要請した。期間は3月2日から春休みまでだが1ヶ月以上の長丁場である。集団感染には効果があると期待されている。

一方、大規模イベントへの自粛要請もあり、大相撲やプロ野球などでも無観客での開催や延期、演劇やコンサートなどの中止が相次いで発表されている。多くの人は感染防止のために自粛に賛同しているが、法律による禁止命令ではない。自主判断での開催もあり得ることになる。

また、米国やオーストラリアなどのように、中国など感染地域からの入国を完全に禁止した国もあり、日本はどうなのか不安があるという。ここで期間限定の「令和の鎖国」を実施してはどうかというのがコラムの著者の主張である。日本人が世界から入国を断られるような事態だけは避け、東京五輪のためにも世界の信頼を取り戻さねばならない。😷📶🥛🎓🏢💴📊🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🌍🇯🇵🌎

2020.2.14　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：３人制バスケ、生産性向上のヒント」から

３人チームの強みを生かそう

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、組織活性化の一環として三人チームによる業務改革を東京五輪で新種目として三人制バスケットボール「スリーバイスリー、３X３」に擬えて提案している。

◯米国心理学者の論文にも「三人寄れば文殊の知恵」を実証

 　関沢氏は、東京オリンピックの新種目、3X3 は、五人制バスケットボールとは異なり、全てがスピーディーだという。まず試合時間は１０分間、先に21点を取れば勝利。チームと共に個人ランキングで順位を決める。世界中の都市で誕生した三人制バスケットボールだが、これは日本社会の活性化につながると関沢氏は指摘している。

日本のことわざ、「三人寄れば文殊の知恵」を2006年米国の心理学者が証左したという。三人以上のチームの業績は、優秀な個人の業績に勝るという。２人制だと個人に負けることもあるが、４から５人制では３人制と結果は変わらないという。つまり、３人制が安定して強いという。そこで、この点に着目し、関沢氏は「三人制ジャパン」を提案している。

３人であれば、３つの強みがでるという：

• 「専門融合」：専門を張り合わずに、全員が当事者として一体化できる。
• 「集個共存」：３人制バスケットボールと同様に集団としても評価できるし、個人の能力も見やすい
• 「異質活力」：外国籍の人やAIを加えてダイバーシティを上げ、異質なところによる活性化ができる

店舗の効率化が必要な金融機関や新技術の開発を進める製造業、人が増やせない公官庁など、大体にチーム構成を減らすて挑戦することも可能である。⛹️‍♀️🏀🛠🎓🏢🌍🌎🇯🇵

2020.2.5　日経産業新聞の記事「トレンド語り：サブテレビの減少、スマホ視聴に傾斜一段と」から

チャンネル権争いの先に

　コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研フェロー）は、2020年開始されたNHKのサイマルキャスト（同時放送）の議論の中で、地上波デジタル放送に切り替えた当時から、2台目のテレビ（サブテレビ）が家庭から消えている要因について語っている。

◯かつては茶の間の中心であったテレビ

　内閣府の「消費動向調査」のデータから2005年の総世帯テレビ台数は100世帯当たり233台にあったが最新の2019年の同スコアは189台であったという。ちょうど地デジ化というイベントを挟んで家庭内のテレビの台数は減少。サブテレビがない家庭が増えていることになる。茶の間のテレビは残し、子供部屋や寝室、書斎のテレビは買い替えず、結局メインのテレビ1台となったことである。

昭和から茶の間にはテレビが鎮座し、今もそれがなくなったわけではないが、夕食後の団欒の時間で、チャンネル権はお母さんが握っているとすると、以前は各自サブテレビで好きな番組を楽しんでいた。つまり、家族と一緒にみない番組はサブテレビで視聴していた。ところが、スマホやタブレットの普及で、動画共有や配信アプリで視聴しているようになった。若者のテレビ離れはどうやらサブテレビの減少と呼応している。では、この先、テレビはどうあるべきなのか。　🍽🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2020.1.27   日経産業新聞の記事「眼光紙背：新型肺炎とデジタルの進歩」から

引きこもり状態でのイノベーション

　コラムの著者は、中国・武漢で発生したといわれる新型コロナウイルス肺炎が中国国内に止まらず国境を超えて広がり始めたことから2002年11月から2003年8月まで猛威をふるった重症急性呼吸器症候群（SARS）を思い起こすという。それを契機に中国のアリババが巨人になった背景について語っている。

◯アリババが巨人になれたのもSARSがきっかけ

　アジアの人の動きは、SARSの蔓延当時よりもさらに活性化しており、広域に広がる可能性は高い。こうした人の集まる場所で広がる感染症は人の行動様式や習慣を変える可能性があるという。前回のSARSのときは、中国人が人混みを避け、外出を控えたことで、中国でのECが一気に勢い付き、アリババが巨人になるきっかけを与えたとされる。自宅にいながらパソコンで商品選びを行い、配達を待つことに慣れ親しむ契機となった。

今回の感染時期が、中国の最大の旅行シーズンである「春節」と重なったことで、中国国内では「武官からの客」、アジアでは「中国からの客」の予約を断る動きになっているという。あえなく、旅行をキャンセルした中国人も増えているという。

感染を避けるために旅行や外出が減れば、自宅にいながら拡張現実（AR）で世界の観光地を楽しんだり、ゲームにハマる引きこもりが増えるだろう。結果的にARのエンターテイメントへの応用が劇的に進化するかもしれない。

中国政府や関係各国の努力で新型肺炎の早期終息を願うばかりである。一方で、この危機からイノベーションや新しいビジネスが生まれる可能性もあろう。⌛️😷🛒💻💹🏢📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🇨🇳

2020.1.24   日経産業新聞の記事「眼光紙背：アスリートたちのセカンドキャリア」から

アスリートたちの支援

　コラムの著者がアスリートたちの支援を行なっている内容について述べている。

◯将来設計も実力を出すために必要

　東京五輪・パラリンピックで盛り上がりつつある中で、アスリートのセカンドキャリアについては、これまで、今に集中するために考えることさえ邪魔されてきた。全身全霊でぶつかってこそ結果が出るという考えである。

ところが最近のトップアスリートたちは先々の人生設計をしっかり考えるようになってきている。そんなアスリートたちがお金と余裕があれば実績のある長期保有型の投信を兎に角買うことを勧めていると言う。将来の資産形成のためである。これであれば日常の練習には支障にならない。

もう１つは地元に戻って自分のスポーツクラブを運営する方向で、支援をしていると言う。現役引退後、指導者として生きていこうとすれば、一生好きなスポーツと付き合えるからである。⌛️⚾️⚽️⛸🏊‍♀️🏃‍♀️💹🏢📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🇯🇵