2021.12.21  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：飲まないという選択肢」から

Sober Curious (シラフでいたがる)こと

　年末年始で飲み会シーズンとなり昨年からの自粛から解放されて安全に楽しんでいる方も多いだろう。コラムの著者 小松原 威氏（WiLパートナー）は、そんな中でコロナ禍で価値観が変わりあえて飲まない選択をするソバーキューリアスという活動に触れている。

○お酒を飲むか飲まないかの区別なく楽しむことが大切

　小松原氏によれば、自らも3年前に体調を崩してから自分のライフスタイルを見直し、あえて飲まない選択をしているという。つまりソバーキューリアスである。

ソバーキューリアスというのは、イギリスのジャーナリスト　ルビー・ウォリントン氏が提唱したもので、これまでお酒を飲まないというのは体質的に飲めない人に限定されていたが、現状に疑問を感じて禁酒のように我慢しているといったマイナスイメージではなく、自分の健康や幸せのために前向きにお酒を飲まないというポジティブな選択を提唱している。

海外の友人たちと飲み会をすると、お酒を飲まない人、肉を食べない人、人種も宗教もとにかく多様なので、飲まなし人に対して理由を聞いたり好奇な目でみることはないと言う。これは日本でも同じで、職業・年齢・生い立ちなどが全く異なる飲み会を開催すると飲もうが飲むまいが気にならない。それよりも、集いにバーチャルでは乏しいリアルな議論や幸福を味わい楽しむことが一番であろう。💰🏦👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵

2021.9.11  日経産業新聞の記事「眼光紙背：９．１１とアフガニスタンの教訓」から

企業経営にも通じる多面的な視点

コラムの著者は、2001年9月11日の米同時テロ事件から20年が経った今、「テロとの戦い」で浮上したタリバンの復権に対する見方が米欧州のそれとは異なる一面も示している。

○アフガニスタンの支援活動をしていた故・中村哲医師のインタビューでの視点

　米同時テロ事件後、米国を中心とする有志連合がアフガニスタンを侵攻した。その後今年8月に米軍の撤退とタリバン政権の復権で終結した。当時の米国の世論は「テロとの戦い」を打ち出したブッシュ政権を圧倒的に支持した。「テロ組織を匿い自国民を抑圧する」イスラム原理主義組織タリバンを攻撃するのは当たり前としていた。

しかし、故・中村医師のインタビューによると、現地の受け止め方がかなり違っていることに気付かされるとコラムの著者は述べている。旧ソビエト連邦軍の撤退と共産主義政権の崩壊後、混乱を収拾したのは他ならぬタリバンであった。タリバンは安定を望む国民には支持された。宗教的な締め付けも表面的な厳しさとは異なり現実にはかなり柔軟な運用がされていたという。干ばつにに苦しむ農村部と首都カブールとは住民の置かれている状況が異なっているという。

確かの多くの犠牲者を産んだテロ行為を正当化はできない。しかし、「テロとの戦い」や「イスラム原理主義」といったフィルターを通した見方だけではアフガニスタンの現状を捉えることは難しいという。米国やロシアなどの外部からの分析からだけでは偏りがでる。いかに固定概念に捕われずに多面的な見方から物事を考えるかがキーになる。企業経営も然りである。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇺🇸🇷🇺

2021.1.13　日経産業新聞の記事「トレンド語り：瞑想アプリ、相次ぎ登場、孤独感解消で注目」から

新型コロナウイルスで社会的に孤立状態で過ごすために

　コラムの著者 竹内 道氏（アークメディア社長）は、コロナ禍での仕事や生活からくるストレスや孤独感の解消のためにビジネスパーソンでも注目されている瞑想の携帯アプリについて語っている。

◯健全な精神的健康と幸福を願うことから瞑想アプリなどが人気に

　新型コロナウイルスの未曾有の感染拡大で約1年が経過したことになる。この間、これまで当たり前と思っていた日常生活が一気に塗り替えられた。在宅勤務が一斉に課され、多くの人が社会的に孤立した状況で業務を行い、勉強をし、生活することになった。他人との交わりも必要最小限となり、仕事や生活のストレスを解消するために役立ったジムも長期間閉鎖された。コロナ疲れや孤独感の解消のために注目されたのが瞑想アプリであるという。

ビジネスパーソンとして瞑想の大切さを説いたのは、アップルの創業者の一人であるスティーブ・ジョブズ氏である。先行き不透明なことから出てくる不安や不眠に対応するために、瞑想が当時大きく注目された。その後、多くの瞑想アプリが生まれてきた。竹内氏によれば、グローバルな瞑想アプリの市場規模は、AP通信によると、2025年までに21億ドルにもなると予想されているという。

瞑想アプリのビジネスモデルの典型は、より多くのユーザーに使ってもらうために無料でサービスを提供し、パートナー組織を募ることで収益を得る。2020年12月に日本に進出したカームが躍進した。また、新型コロナウイルスと最前線と戦う人たちには無料利用を認めたヘッドスペースが急成長しているという。いずれも、コロナ禍で先行き不透明な時代に健全な精神的健康と幸福を保ちたいという欲求から、使い勝手がやさしく、負担にならないアプリが人気のようである。📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵🇺🇸🍎

2020.4.24    日経産業新聞の記事「高岡美佳：モスのグリーンバーガー、食の多様性に対応」から

SDGsやフードダイバシティーにも配慮した商品

　コラムの著者 高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)が今回取り上げるのは、モスフードサービスが3月28日、原材料に動物性材料を使わず野菜と穀物を主原料にした「MOS PLANT-BASED GREEN BURGER (グリーンバーガー)」で、食の多様性への朝鮮について語っている。

◯多様性をもった人たちが食生活を共にする可能性も将来は増える

　東京都と神奈川のモスバーガー・モスカフェの９店舗で先行発売をして好評だという。商品開発の契機は、全社の経営方針であるSDGsを達成するための商品開発に挑戦したことである。これまで同社は「モスの菜摘」、「低アレルゲンメニュー」、「ソイパティ」などおいしさと消費者の健康に配慮した商品を出してきた。今回のグリーンバーガーは、植物由来の代替肉と匂いの強い五葷（ごくん）であるネギ、ラッキョウ、ニラ、ニンニク、タマネギを利用しない仕上げで、おいしさと健康に加え、地球環境やフードダイバシティーも拝領した点が特徴だという。

今後、様々な食文化や食習慣、ライフスタイルをもつ人々が同じ空間で食事を楽しむ可能性も出てきており、食の多様性（フードダイバシティー）が新しいニーズを生むと食品業界では注目されている。確かに通常のハンバーガーよりも開発には苦労したが、同社の挑戦は興味深い。🌽🍅🍔✋👃🏢🗒🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝📦🇯🇵

2020.4.2   日経産業新聞の記事「眼光紙背：今振り返る『人類の進歩と調和』」から

未来への希望だけでなく不調和を現実視した大阪万博の基本理念

　コラムの著者は、50年前の3月15日に大阪の千里丘陵で開幕した日本万国博覧会（大阪万博）のテーマ、「人類の進歩と調和」について今こそ、その基本理念を見直すべきではないかと提案している。

◯高度経済成長の歪みも直視した基本理念

　大阪万博は、77カ国が参加、6400万人が入場した大イベントであった。当時日本は、米国に次ぐ世界第２位の経済大国になったときであり、未来への希望に満ちた万博であった。まさに当時の経済状況などを色濃く反映し、明るい雰囲気のイベントとなった。

しかし、当時書かれた万博の基本理念は、単なる希望だけのイベントでないことを物語っているという。

「世界の現状をみるとき、人類はその栄光ある歴史にもかかわらず、多くの不調和になやんでいることを素直にみとめざるをえない。

（中略）

さらに世界の各地域には大きな不均衡が存在し、また地域間の交流は、物質的にも精神的にも、いちじるしく不充分であるばかりか、しばしば理解と寛容を失って、摩擦と緊張が発生している」

と決して明るい未来だけを見ていただけでなく、

「このような今日の世界を直視しながらも、なお私たちは人類の未来の繁栄をひらきうる知恵の存在を信じる。

（中略）

異なる伝統のあいだの理解と寛容によって、全人類のよりよい生活に向かっての調和的発展をもたらすことができるであろう」

という希望である。現在の世界と日本は、基本理念に述べられた不調和を克服できたとは決していえない状況である。現実を直視しながら希望を掲げることは、今こそ行うべき時かもしれない。🍴🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🌍🇯🇵📖