2011.4.26 日経産業新聞の記事「ネットのチカラ、第６部震災が変えた（上）」から

インターネットがライフラインになった３．１１

コラムでは、震災に対するIT企業の現場の好判断と連携、情報公開の重要性を伝えている。ネット黎明期の阪神淡路大震災とは異なり、最前線の実情をすぐに共有し、必要な情報を発信する力をインターネットが持った。

ホンダの専用会員サービス「インターナビ・プレミアムクラブ」。走行した車の位置情報等を集約しナビの地図上に表示するサービスだ。３月１１日、コラムによるとホンダのカーナビゲーションシステム事業担当インターネット事業室室長の今井武さんは、この未曽有の大震災に対して、専用サービスではなくウェブによる公開配信を決断した。通常ならありえない判断だが、情報の重要性は、競合他社にも理解され、１４日には米グーグルの「グーグルマップ」上に被災者向け情報を提供。他社もこれに同意して統合した。被災地に向かう緊急自動車や輸送車は通可能な道を現場にいることなく分かることができた。

ウェザーニュースもサーバーの継続保守を守り、有料会員の投稿制限も解除して公開。１１日の内に非会員でも震災専用サイトが閲覧できるようになった。被災地のわずかな接続時間での投稿で、素早い救援活動にもつながった。

検索大手のヤフーでは、サイトの更新を継続するために２４時間のシフト体制で管理した。災害情報、募金、避難地域マップ、節電ノウハウなど、必要な情報はどんどん補充していった。閲覧回数は同社の過去最高であったという。

ネットの力は義捐金集めにも功を奏し、音楽業界でもレーベルの壁を越えて、Song for Japanや邦楽アーティストによるインターネット配信など一気に進んだ。

ネットは、大震災に情報のライフラインを提供し、支援の輪も強固に作り上げた。