2021.12.1　日経産業新聞の記事「いいモノ語り：植物由来の代替肉、食べてSDGs実感」から

わかりやすいネーミング

 コラムの著者 岩永 嘉弘氏（日本ネーミング協会会長）が取り上げた商品は、ネクストミーツ社の「NEXT MEATS」で、SDGsムーブメントに参加している実感がわくという

○最初は米国のヴィーガン（完全菜食主義者）の対応からSDGsムーブメントで進化

　岩永氏が今回取り上げた食品は、SDGsムーブメントが実感しやすい食品である代替肉である。NEXT MEATSはそんな流れの最先端で、植物由来でプラントベースフードのネーミングであるという。ネーミングは「次の肉」で大豆などを原料としてお肉の味と食感を探りつつ、栄誉バランスを考え、研究開発したもので、社名も同じネクストミーツである。

もちろん、このネーミングで、NEXTカルビ、NEXT牛丼、NEXTメンチカツなど鶏肉や魚肉にも挑み、NEXTチキンやNEXTツナなども展開しているという。

植物由来の代替肉の歴史は、ヴィーガン対応であったが、SDGsムーブメントで、米国では、Beyond Meatと銘打って広く展開し、食品アレルギー対策として病院食に取り入れている医療機関もあるという。

肉だけでなく、卵にもこの流れがきており、キューピーが開発したHOBOTAMAは、植物由来のほぼスクランブルエッグのような商品である。今は業務用であるが、今後一般店頭でも並ぶだろう。🍖🍽👜🏯📗🖥👧👦🛌👧🏢🕛📈🏢💡⚡️🌍🌳🇯🇵🇺🇸

2021.11.26   日経産業新聞の記事「SmartTimes：破壊者は常に外から」から

攻めのDXの先駆者はテスラ

　コラムの著者 石黒 不二代氏（ネットイヤーグループ取締役チーフエヴァンジェリスト）は、産業構造を変えるほどのインパクトのある事例が聴きたいとよく問われるという。

○ 産業全体にインパクトを与えるテスラ

　石黒氏によれば、そんな時テスラと答えているという。テスラは自動車というよりもコンピューター端末で、車内にはスピードメーターのパネルはないという。1個のディスプレーがあるだけで、大きなクラウドシステムの１端末にすぎない。

サーバーから常に最新な状況に更新され、ソフトウェアもナビゲーション、自動運転のレベルさえも更新の対象である。多くの自動車メーカーは、自動運転のレベルを変えるには自動車を買い替える必要がある。

さらに販売もD2C（個人への直接販売）モデルで、販売代理店がない。さらに、ウェブで購入する感覚は情報機器のECサイトでの購入と同じである。自動車は買ったその日から古くなるが、テスラの場合は常に更新が行われるため、最新版がつねに利用者の元に届く。まさにD2Cである。📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.11.24   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：増えるクリーンルーム、無塵化が無人化へ？」から

クリーンルームの清浄度がどんどん上がる

　コラムの著者 山﨑 弘郎氏（東京大学名誉教授）は、日本企業の工場や研究設備でクリーンルームが製品の高性能化や品質保持のために増え続けているという。

◯最大の汚染源は人間であるという皮肉

　山﨑教授によると、日本企業のクルーンルームの清浄度はJISやISOの規格で半導体工場ではクラス3以上とされているが、粒径0.1マイクロメートル程度の粒子が空気１m3あたり1000個以内、クラス４でも1万個以内と規定されているという。医薬品やワクチンを製造する場所でも空気中の浮遊するダストや細菌などの数について同様の規定があるという。バイオクリーンルームと呼ばれる。

最近課題となっているのが、半導体工場の火災で、特殊な薬品やガス、毒性の強い液体などが使われているために単純な消火ではない点である。

クリーンルームでは、部屋内の空気は高性能のフィルターを通じてダストなどを除去し、さらに温度や湿度を調整して循環させている。壁の隙間などからダストが侵入しないように部屋内部の気圧を少し高く保持するという。密室構造である。火災の場合、室内の作業者や設置された火災検知器が火災の兆候となる煙やにおいを感知するのが遅れるおそれがある。消火や避難にも支障がでる。

また高い清浄度を保つにも課題がある。先端的なクリーンルームでは、存在するダストや細菌は作業者によって持ち込まれるものがほとんどだという。呼吸により空気とともに肺に取り込まれたダストは入口のエアーシャワーでは防げない。つまり無塵化を進めれば進めるほど、最大の汚染源である人間を除く無塵化や作業の省力化が必要となる。🥇🕛💻✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🌐

2021.11.19   日経産業新聞の記事「SmartTimes：介護役より親友ロボット」から

高齢化社会にロボット技術は有用

コラムの著者 久米 信行氏（iU情報経営イノベーション専門職大学教授）は、近未来研究会仲間でのコロナ禍で普及する最先端ロボットについて教示を受け、GAFAMのマーケット市場に匹敵するビジネスが構築できるとの示唆に興奮したという。

○ 認知症対応にも介護ロボットは重要

　久米氏は、日本がクラウド、ビッグデータ、IoT、AIを活用するサイクルにロボットを組み込めば、GAFAMに匹敵するプラットフォームビジネスが構築できると聞き、高齢化先進国でもある日本での介護ロボットの可能性は高いと感じたという。

介護に対する考え方も横木淳平氏の著書「介護3.0」やNHK番組などで紹介されているように大きく進歩し、認知症などでは、人間がこれに対応するよりも疲れ知らずのAIロボットが意外にも向いているという。

外観も人間と同じ顔や触感にして、久米氏は自分の亡くなった親友に模してほしいという。残念ながら人間では、同じ話の繰り返したり、突然狂気じみた妄想を語ったりする認知症の人に付き合うのは苦労するだろう。しかし、親友ロボットはニコニコしながら手を握り、辛抱強く聴いてくれるし、相槌も打ってくれる。何よりも自分の好みを熟知しており、ひとつひとつに共感してくれるだろう。

また親友ロボットは外出の際に行き先の示唆などを好みどおりにしてくれる。手をひきながら、自分を冒険の旅に誘ってくえるだろう。📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.11,10　日経産業新聞の記事「いいモノ語り：ブルーシートのバッグ、デザインで社会貢献」から

日本のデザインが良質の商品を作るだけでなく社会貢献にも

 コラムの著者 栗坂 秀夫氏（パシフックデザインアソシエーツ代表）が取り上げた商品は、一般社団法人「BRIDGE KUMAMOTO 」（熊本市）の使用済みブルーシートを利活用したバッグである

○2012年の熊本広域大水害、2016年の熊本地震の災害で利用されたブルーシートを原材料に

　栗坂氏が今回取り上げたバッグは、社会貢献を主体とする「ソーシャルデザイン」の一環であり、売上の一部を様々な被災地へ寄付するというものである。

国内ブルーシートは、80億円の市場規模で、災害時の家屋の補修や建築現場の保護、ハイキングの敷物など広い用途を持っているという。熊本県の被災地では屋根の漏れ止めや崩れた壁の保護などに使われてきた。当時は使用していたブルーシートは使い捨てとなり大量のゴミとなった。熊本県では再活用して新たな商品と仕事を生み出そうとしている。

同法人は熊本市にあるボランティア団体で、代表の佐藤かつあき氏は、誰も取り残さない社会の実現を目指している。佐藤氏自身が経営するデザイン事務所で使用済みの多くが洗えば再活用が可能であることに着目し、原材料のブルーシートに機能性とデザイン性に優れたバッグを発案して商品化したものである。

日本はデザインでの商品開発に定評があるが、商品をデザインすることを通じて社会に貢献する活動がさらに活発になることを願いたい。👜🏯📗🖥👧👦🛌👧🏢🕛📈🏢💡⚡️🌍🌳🇯🇵