2018.2.23  日経産業新聞の記事「眼光紙背：メダルラッシュ、今後も工夫と改革を」から

選手の生活の安定など課題

　平昌五輪は、冬の五輪最多の記録となったが、 コラムの著者は、その背景に科学的なトレーニングとその成果に対する自信、長期の海外遠征で培った精神的な強さがあるという。

◯科学的なトレーニングの導入とそのフォロー

　メダルラッシュの要因は、

• 科学的なトレーニングを行う育成
• 強化策による個人やチームの能力の向上
• スポーツ庁のバックアップ

など国策もあり、さらに、

• 精神的な強みを得た；地道なトレーニングで得た自信、長期の海外遠征などの経験
• 指導するコーチも科学的な分析を取り入れた

などがあるという。

一方、ドーピングや時刻の選手に有利な判定を下す審判など問題も多い。さらに、企業がスポンサーである選手と、あまり有名でない競技の選手では生活面で安定性の差があるのも事実である。選手の生活をしっかり保障し、最高のトレーニングができる環境づくりも大切であるという。❄️🎿🏢🔍💡⚡️🌍

2018.1.19    日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：プロテイン飲料、専用マシンで手軽に」から

森永製菓、ドトールコーヒー、NASの共同開発

コラムの著者 高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)は、３社共同開発のターゲットについて語っている。

○飲みにくさを改善し、かっこいい体づくりを狙って

　今回高岡教授が注目したのは、３社は共同でプロテイン飲料マシンを開発しこれまでのシェーカーを振る必要もなく、ボタン１つでホットとアイス仕様の飲料ができるというもの。１年間の開発後、フットネスジムのNASがテストを１千回以上行い、製品化した。

プロテイン飲料は急拡大中で、出荷実績も直近の５年で２．７倍という。背景には、かっこいい筋肉、綺麗な身体というニーズがあるという。

筋肉をつける目的は、

• 健康維持のため
• ダイエットのため
• きれいな身体を得たいため
• スポーツのパフォーマンス向上のため

だという。見せるための筋肉や体づくりへのニーズが牽引しているようだ。

これまでのプロテイン飲料が手間のかかる飲み方であったが、マシンのおかげで手軽に飲めるようになるようだ。👦👧⚽️⚾️⛳️⚡️

2018.1.17 　 日経産業新聞の記事「トレンド語り：近づく冬季五輪、五輪競技の奥行き伝えて」から

東京五輪への他山の石として

コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師)は、今回の平昌冬季五輪の視聴率について今後の東京五輪の運営に期待することを語っている。

○競技結果や感動シーンの繰り返しでは見られなくなる

 　韓国・平昌で開催される冬季五輪は、日本とは時差なしで競技の様子が見れる点で、東京五輪への布石とも見れる。冬季はどうしても参加国が少なく興行面で難しいとされ、会場運営も環境問題の懸念などの高まりで立候補都市も減っているという。

日本における注目度はどうであろうか。自国で時差なしで見れた長野五輪は視聴率が高かった。その後一旦落ちた視聴率も今は安定していると山本氏は語っている。また、フィギュアスケートなど、幅広い競技で日本の選手が活躍していることも視聴率が安定している要因だという。今回は時差のない大会で大いに注目されると予想できるが、問題はコンテンツにあるという。競技の結果の繰り返しや感動シーンの繰り返しだけでは見られなくなる。競技への理解が深まったり、選手の気持ちにより共感できるコンテンツを開発することだと、山本氏は指摘する。２年後の東京五輪では、多くの選手を迎えることになる。選手、観客、そして運営スタッフがどのような気持ちでオリンピック、パラリンピックを迎えるのかといった「奥行き」を感じられるコンテンツが必要であろう。　📺🏂🇰🇷🇯🇵💡🏢⚡️🌍🔎

2018. 1.5  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：顧客と共創、市場拡大の可能性」から

製品開発のみならず販促も共創で

コラムの著者　西川英彦氏（法政大学経営学部教授）は、ゼミの学生の協力を得ながら、販売促進の企画実験を行った報告を行っている。

○企業側のみならず顧客側も意義ある共創活動

　西川教授が取り上げたのは、共創の題材として青山学院大学、明治大学など都内６大学とゾゾタウン、アパレル企業で「６大学×６ブランドスペシャルコラボ」という企画である。

大学在校生や卒業生を対象に、２０１７年１０月から１月末までの限定販売企画で、１０代から２０代というゾゾタウンの少ない顧客に新規顧客を増やすのが狙いである。

法政大学の事例では、アーバンリサーチを組み、学生は自分たちが欲しいグッズを企画した。

• 大学ロゴやスクールカラーを使うと確かに大学らしいグッズになる→既存の大学グッズとの差別化が難しい
• 色やロゴが目立つと普段着にはならない
• 多くの人に同じアイテムを着てもらう

いろんな提案を模索する中で、おそろいの服を着るのは、サークル愛や部活愛などの「愛」が鍵であると言うことに気付いた。そこで、表が定番のカラーで「普段用」とし、裏がスクールカラーで「応援用」としたリバーシブルという発想にたどり着き、企画の商材が決まった。さらに販促として、インスタグラムを利用して、着用シーンを投稿。ツイッターでは、大学の創設者のキャラクターが呟くといったことを行った。

共創は企業側のみならず、企画した学生にも母校の良さを再認識する機会を与え有意義だったという。🎓👕🔎⚡️🌍

2017.12.14  日経産業新聞の記事「眼光紙背：寄付が巡り巡って」から

長期の経済低迷の要因は国民がお金を使わなくったこと

　コラムの著者は、 日本経済の長期低迷の要因が国民がモノを買わなくなった、つまりお金を使わなくなったことにあるという。そこでお金の使い道としてコラムの著者は芸術家やアスリートに預貯金の数％を寄付することを勧め、こうするだけで、日本経済は、数％成長するという。

◯経済の成熟で経済活動自身が鈍くなるデフレスパイラルに陥る

　これまで日本国民は、1980年代までは国民が家電製品を買いまくったおかげで高度経済成長を力強く支えた。ところが、90年代に入ると、成熟経済の様相が強まったという。欲しいモノはほとんど手に入れた、もうこれといって買いたいモノがないといった状態で、国民はお金を以前よりも使わない。預貯金残高だけがどんどん膨らんでいき、耐久消費財の大半が買い替え需要中心となり、企業の投資意欲も下がる。

この状況を打破するには、国民が意識的にお金を使うようにすることだという。ただ、単純ではあるが、なかなか進まない。そこで、コラムの著者は寄付文化の醸成を提案している。

芸術家やアスリートたちは生活に厳しい人も多い。そんな人たちに寄付が回れば即座に消費が発生する。おなかいっぱい食べたいとか、楽譜を買いたいとか、スポーツシューズを新調したいといったニーズである。

８６１兆円ある預貯金の１％がこのような寄付に回るだけで、日本経済は１．７％の成長が望めるという試算もある。超低金利の預貯金では利息も少ない。寄付に回せば、日本経済もいくらか成長し、巡り巡って国民全体の所得も増えるという理屈だが。💴🇯🇵📉📺🏢⚡️