2021.1.4  日経産業新聞の記事「SmartTimes：ヘルスケアをデジタル化」から

医療や製薬分野を超え新しい価値を生むヘルスケア

　新型コロナウイルスの感染拡大で図らずも大きな変化したものの１つに健康分野があり、コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティングパートナー）は、今回はこれに注目している。

○個人のライフスタイル全般を改善するヘルスケアへ進化

　野口氏が注目しているのは新型コロナウイルスの感染対策などから感染による症状や健康被害に加え、感染経路の把握や処置などが関心を集め、以前よりも体調チェックに注意を払うことから「健康」分野は認識も変わったと指摘している。

コロナ以前には関心がなかったり、気にも止めなかった生活様式が注目されるところも出ている。例えば通勤や旅行、スポーツの機会が減り、運動不足をどう補うかも考えるようになった。また、集まれないだけに、新しい働き方や生活に対するストレスも課題になってきている。食習慣も運動不足による肥満や逆に偏食で課題となり睡眠時間も影響が出ている人もいるだろう。

こうなるとコロナ禍による新常態は無意識のうちに健康被害が起きている可能性も出てくる。さらに企業にとって従業員の健康への配慮も今まで以上に必要なものとなってきている。そこでヘルスケアの取り組みで有効なのはデジタル化とされている。すでにフィットネスや遠隔医療、ウエアラブル機器による健康データの取得と活用などコロナ以前から存在したビジネスが再び注目を浴びている。ヘルスケアの分野も従来の医療や製薬分野から垣根を超えて新しい価値を生み出そうとしているという。コロナ禍によって高まった健康への関心とデジタル化を融合することで、個人のライフスタイル全般にわたって改善をするヘルスケアは今後も進化が進むであろう。　📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2020.12.25  日経産業新聞の記事「SmartTimes：AI４つのあるべき未来」から

5年後にAI（人工知能）が見せる景色とは？

　コラムの著者 栄籐　稔氏（大阪大学教授）は、LINEの「AIカンパニー」と呼ばれる人工知能（AI）の技術を実用化する部門の技術顧問として、5年後の研究開発の方向性を目指すゴールを「R＆Dビジョン」を発表した経緯からその説明を行っている。

○４つの技術コンセプト

　栄籐教授が示した４つの技術コンセプトとは、以下の内容である；

• 「個人のデジタル化」：個人に福音をもたらす技術開発の方向性を示すという。
• 「生成するAI」：音声から文章にしたり、文章から対応する映像を自動合成するといった映画でもなくゲームでもない新しいエンターテイメントや教育用資料、教材をつくるちいった技術の方向性。
• 「信頼できるAI」：AIの進化に伴ってプライバシーやデータのガバナンス、結果の妥当性の明確化など。
• 「ダークデータ」：悪いという意味のダークではなく、まだデジタル化されていない紙の資料や議事録、大量のインターネットコンテンツなど、まだ10％しか利活用されていないデータから使われていないデータの活用を意味する。これらは教育、金融、法律、医療などの分野に大きなインパクトを与えるという。

これら４つのコンセプトは個人にデジタル化の恩恵をもたらし、各産業における知識の扱い方を変えていく可能性があるという。5年後のAIが見せる景色は今とは大きくことなると栄籐教授は予測している。🩺📈😷💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2020.12.7  日経産業新聞の記事「眼光紙背：メルカリと鹿嶋市の幸福な関係」から

鉄からデジタルに変わっても地域との幸福な関係が重要

　コラムの著者は、昨日は、プロ野球であったが、こんどはJリーグの鹿島アントラーズのスポーツビジネスについてメルカリの同市への貢献について語っている。

○旧住友金属工業からの買収

　2019年、フリマアプリを運営するメルカリが新日鉄住友（当時）からJリー技のサッカーチーム、鹿島アントラーズを買収した。地域貢献を表明するも、地元の鹿嶋市長錦織孝一氏は「経営権をいるためのきれいごと」だと懸念したという。だが、メルカリはクラブ運営のみならず、地域のデジタル化を支援して信頼を勝ち得たという。例えば地域の特産品を売るECのまとめ役を買って出たり、パートナー企業を誘ってコンサルティングを行ったり、市役所業務のデジタル化に貢献したという。

鹿嶋市自体は人口7万人に満たない規模ながら、常にJリーグの優勝争いに君臨し続ける海外のクラブチームでも稀有の存在だという。そこには、旧住友金属工業の貢献が大きかった。メルカリがこの役割を地域との幸福な関係で実現できるか、鉄からデジタルの変わってもスポーツビジネスの鉄則は普遍である。⚽️🦠😷⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2020.12.4  日経産業新聞の記事「眼光紙背：コロナと同調圧力」から

プロ野球の応援団の同調

　コラムの著者は、新型コロナウイルスでコンサート、美術館、プロ野球など多大な影響を受けている。その影響の中で、プロ野球の応援団を例にあげてマスクよりも息苦しい同調を強要する圧力について語っている。

○ICTを活用して感染対策を行うところも

　2020年はベートーヴェンの生誕250年の記念年だが、音楽業界の期待とは裏腹にコロナ禍の直撃を受け、年末恒例の交響曲第九番「歓喜の歌」は飛沫リスクが伴うと、演目が交響曲第五番「運命」に差し替えられたという。影響は芸術、美術界にも及び、美術館や博物館の音声ガイドサービスも貸し出しが中止になっている。アーティゾン美術館（旧ブリヂストン美術館）では、ICTサービスでこれを乗り切っている、つまり、あらかじめ携帯アプリをダウンロードしてもらい、自前のイヤホンで無料音声ガイドが聞ける仕組みにした。これなら感染予防となろう。

スポーツ界、特にプロ野球界は、感染予防のために、大声や練り物は球場で禁止された。テレビ観戦では業界の工夫で臨場感あふれる捕球音や打撃音が聞こえるようになり、下品なヤジは消え、拍手と声援が試合を盛り上げているという。ただ、応援団のお祭り騒ぎが放つ同調を強要する圧力だけは、コロナ後も自粛してほしいと、コラムの著者は語っている。　🥎🦠😷⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2020.11.5  日経産業新聞の記事「WAVE：バーチャルジャパン」から

バーチャルとリアル空間が融合したデジタルツインな未来生活

　コラムの著者 宮田 拓弥氏（スクラムベンチャーズ代表）は、菅内閣が推進している国家や行政のインフラや手続きのデジタル化について、さらに中長期的な成長ビジョンを盛り込むことを提案している。

○バーチャルジャパンを提案

　デジタル庁の創設、オンライン診療の恒久化、行政手続きでのハンコの廃止などデジタル関係の政策が急ピッチで進みつつある。だが残念ながら諸外国と比べて、日本が国家や行政のインフラや手続きのデジタル化で遅れているのは歴然としている。ここで基本的なデジタル化は必須であるといえよう。

また、デジタル化の恩恵は単なる効率化の道具だけでなく、新しい日本の競争力の創出、成長戦略にもつながると宮田氏は考えている。例えば米アマゾン・ドット・コムが9月に発表した新サービス「Explore」にヒントがあるという。同サービスは：

• 世界中の旅先ガイド、商店主とオンラインでリアルタイムつながり、
• 一緒に観光地に行ったり、文化を体験でき、
• お土産など買い物もできる（オンライン決済、配送も請け負う）

というもの。仕事がリモートになったように、海外旅行やお土産を買うという体験を自宅から実現するプラットフォームを提供している。

そこで、宮田氏は、観光ととしても海外から人気の高い日本まるごとをバーチャル空間で作るという提案をしている。そこでは、日本の様々な観光地、商店、コンテンツが楽しめるような世界を実現する。物理的に日本にやってこなくても、そこで魅力にあふれる日本の文化やコンテンツを十分に楽しめるようにするものである。バーチャル観光客は人数に制限がない、大きな需要をうまく日本のリアル企業は生かすことが可能であろう。🌸🍁🧭🗾📶😷🦠❤️🩺📈😷💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵