2024.9.29  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞環境変化が招く農作物リスク、遺伝資源活用し克服を」から

気候変動で全世界的に農作物に影響し価格上昇や品薄を招いている

極端な高音や日照不足などで農作物の収穫に影響し、価格が上がり、品薄状態を招いているという。コラムの著者 鹿児島 昌樹氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、環境変化に適した作物の開発が急務で、そのためには様々な生物の遺伝資源が欠かせないという。優れた特性を持つ在来種や野生種などを集めて活用する取り組みを強化すべきだと主張している。

○遺伝情報を集めて保存・提供するジーンバンクの役割が重要に

鹿児島氏によれば、日本国の研究機関である農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）の上級研究員が北海道の小豆の育種担当者から相談を受けたという。内容は、「暑さ対策の遺伝資源が欲しい」というもの。長年北海道では寒さに強い品種を開発してきたという。今夏の猛暑は「収量も品質も影響を受ける」と同機構の上級研究員が推測している。

同様なことは小豆だけでなく、米、トマトなどにも及び、9月上旬の東京の卸値は平年に比べ4割高となっている。

日本だけでなく、世界的にも気候変動による農作物が影響を受け、西アフリカのカカオ豆、ブラジルのオレンジ、スペインのオリーブ、ブラジルやベトナムのコーヒー豆などが国際取引価格を上げている。

環境変化の対策は品種改良が重要で、食卓に上る農作物は一般に品種改良を施したもので、美味しく収量も多く適正な価格で手に入るが、暑さやこれによる新たな病気といった最近の急激な環境変化には追従できていない。

品種改良の際に必要なカギが遺伝資源であるという。つまり、遺伝資源の保存や提供を行う農研機構のようなジーンバンクの需要が上がってきている。ただ、この遺伝資源も米国などに比べてまだまだ盤石ではないという。職員の専門分野がさまざまであり、後継者問題を抱えている。各国での収集も困難となっている。公的ではなく企業としても独自に収集に取り組むところも出始めている。サカタのタネでは日本国内外のジーンバンクに保管されている遺伝資源の利用が増えてきているという。

世界的に遺伝資源は、洪水の増加や土地の開発によって、ますます遺伝資源が危機に直面しているという。収集活動は探索地への移動や感染症対策といった困難が伴うが、食糧の安全保障、多様性の保全につながる。🫒☕️🫘🍊🌾🍴👩‍🎓🎓💡🛠️🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇧🇷🇻🇳🇪🇸