2020.6.8  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：どこでもドアの時代が来た」から

コロナ禍後モノと情報が分離したデジタル社会が現実に

　コラムの著者 三浦　俊彦氏(中央大学商学部教授)は、昨年の話題の著作「アフターデジタル」でビフォアデジタルと酷評された日本にもコロナ禍によってデジタル化を促されていると語っている。

◯分離後は効率化とこれまでの非情報の「見える化」を促進

　三浦教授によれば、大学の授業もゼミナールもオンライン授業となり、自宅でZOOMなどを使っていると、ふっと自分の部屋のドアが、ドラえもん「どこでもドア」のように感じてきたという。
相手が大学生だけでなく、ビジネスパーソンであっても同じ部屋のPCでオンライン会議をするので、まさに「どこでもドア」あるという。

三浦教授は法政大学の西川英彦氏からの話でデジタル社会とは「モノ」と「情報」が分離した社会であると論議しているという。そこでは、デジタル社会に２つの意味があると示唆している。

⭐️分離した情報部分だけを切り出すことで効率化できる点

ゼミナールの例で言えば、大学生の生身は自宅にいながら、顔の映像と声の情報部分だけが、三浦教授のPCの画面に集合してくる。同様に、現金は、紙幣や硬貨といったモノ部分は捨てて、金額という情報部分だけを切り出して、Suicaのようなカード決済、LINEペイのようなスマホ決済のキャッシュレス化が進んだ。株券、保険証、定期券などのペーパーレス化も効率を効率を促し、CD、DVD、写真、本などコンテンツ系の財も情報だけが切り出されて、いつでも緩衝できるようになった。

⭐️これまでの非情報のデジタル情報化することで見える化できる点

中国では車の交通状況を街頭カメラで撮影することで、運行状況をデジタル情報化し、人工知能（AI）で処理して交通違反を摘発するという。日本では無人店舗の実証実験を行っているが、消費者の商品の取り出し情報などをカメラでデジタル情報化して、AI処理をして決済する。さらに、アミューズメントパークでのジェットコースターやバイクの乗り心地といったアナログ情報を、仮想現実で擬似デジタル化して、消費者にプロモーションすることも行われている。車の運行情報、消費者の商品の取り出し、使用経験といった、これまで情報になっていなかったものもデジタル情報化して「見える化」することになった。ここから新たなデジタル情報の創造ができる。

コロナ禍で加速されたデジタル化は、新しい情報を創造することにも繋がりそうだ。💳💰🕶🚗🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵📖