2019.9.11   日経産業新聞の記事「眼光紙背：温暖化問題の解決策」から

本丸の水素発電の普及を

　コラムの著者は、常態化する気候変動に対して金融安定理事会（FSB）による気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD, The FSB Task Force on Climate-related Financial Disclosures）への賛同が高まり、温暖化ガスの規制が強まる中、日本はどのようなエネルギー政策をとるのかを考察している。

◯電気を何から得るか

　巨大化する台風による大洪水、４０度を超える高温など気候変動が常態化する中で、最近は、TCFDへの関心が高まり、温暖化ガス規制強化は石化燃料に代わる未来のエネルギー基盤が必要なことは明白である。

人類はこれまでエネルギー革命によって産業を興し、その恩恵で生活の利便性も向上した。画期的なことは、機械エネルギーを電気に変換する発電機の発明で、現代社会はクリーンな電気の活用で多大な恩恵を受けている。未来は動力源は電気に切り替えた電気自動車が普及し、電気使用量も大幅に増加すると思われる。

課題は、その便利な電気をどこから得るかということになる。日本は、原子力発電の可動が不十分なために、温暖化ガスを排出する石炭火力発電で補っている。太陽光や風力などの再生可能エネルギー発電も実現しているが、蓄電池の問題などもあって遅々として進んでいない。日本は小型化可能で、水素という形で電気が貯蔵できる水素発電の普及が温暖化問題の解決に最も近いかもしれない。さて、日本はどのようなエネルギー政策をとるのか。⚓️🏢💡🔎⚡️🌏🏡🗼