2021.3.26  日経産業新聞の記事「SmartTimes：素人が輝く動画SNS」から

メディアの変遷がプロ・アマの垣根を超えさせた

　コラムの野口 功一氏（PwCコンサルティング　パートナー）は、ネット社会と言われて久しいが、コミュニケーションもメディアも大きく変遷してきたことを語っている。

○最強の媒体がテレビから移行

　野口氏が言うには、メディアは新聞や雑誌、ラジオ、テレビと変遷を遂げ、いまだに現存はしているが、それぞれの位置付けは変わってきたという。野口氏は昭和のテレビ全盛期を体験していて、当時は最強のメディアであり、物事を伝えたり、知識を与えたりと情報伝達の力は強大であったという。特にコマーシャル枠は高い値段で取引されていた。それは当時テレビを超えるメディアがなかったからである。

ところが、情報の取得にはインターネットに頼ればよいという意識が生まれたころから、メディアの王座につくものはテレビではなくなってきた。広告も無料の検索サービスのリンク先によって効果がうたわれるようになり、すでにテレビは最強の広告メディアではなくなった。

テレビのわかりやすいライバルは動画SNSであろう。昔はテレビに出演するということは一般人にとって一生に一度あるかないかといった出来事であった。ところが動画SNSでは誰でも作った動画をアップロードして、世界中の誰でも視聴できる。言ってみれば、一生に一度しかないテレビのような世界に簡単に体現できる時代となった。そして、多くの人が視聴すれば、投稿者は一種のスターのような立場となる。彼らはテレビを出演している人以上に広告としての価値が上がることになる。テレビ番組の出演者も動画SNSのスターとコラボレーションすることも増えた。さらにこれまではアマチュアの牙城であった動画SNSでテレビ出演者のようなプロがどんどん参入してくるようになった。もともと知名度があり、コンテンツ制作に慣れているプロとアマチュアのネット上のスターでの共演あるいは競争が始まった。今後のメディアの王座を何がしめるのか、興味が尽きない。📱📺🍽🗡🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021..3.16   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：農産物のECサイト盛況の影で」から

安全性や産地偽装などの課題も

　コラムの著者 窪田新之助氏（農業ジャーナリスト）は、新型コロナウイルスの感染拡大で、農産物を扱う電子商取引（EC）サイトが盛況であり、農家や産地にとって売り先が増えることは歓迎できるが、消費者との間で課題もあるという。

◯JAみっかびの先行例

　窪田氏によれば、農林水産省が「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」で基本的に禁止している一般商品の「無農薬」、「無化学肥料」の表示は、直接取引の例外を除き、ECサイトでは野放しであるという。これは１つの例であるが、産地偽装など業者側で農業に関する法律や制度を熟知しない事例が多くあるのだという。

それを懸念し、独自のECサイトを作ることにしたのがJAみっかび（浜松市）で、今秋から運用し始め、まずは取扱量の７５％を占める温州みかんを重点的に販売する予定であるという。最新の選果機で生産履歴をデータとして蓄積し、商品に産地の保証を行うことで信頼性をあげるもの。産地にとっても消費者にとっても安心して売り買いができる場を提供するのがJAみっかびの狙いである。さらに、多くのJAサイトと異なるのは、周年で多品目の農産物の売り買いができるところも特徴である。さらに農家から商品の物語を記載するなど栽培の意気込みを伝えるなどの努力がある。🍊🛒🤖🥬🧅🚜💻✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🇯🇵

2021.3.19  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：富士ソフトの仮想オフィス、リアル以上の価値」から

アバターを使った仮想オフィス

　コラムの著者 西川 英彦氏（法政大学経営学部教授）は、富士ソフトのバーチャルオッフィス「FAMoffice」を事例に在宅勤務の不満を解決することで付加価値を産んだことについて説明している。

◯ワンフロアで一体感を生んだ

　西川教授によれば、バーチャル（仮想）オッフィスがリアルを超えることで付加価値を創造するという。緊急事態宣言を受けて同社では７割の社員がテレワークを始めたという。だが、社内アンケートをするとすこぶる悪評である。ほとんどが、ちょっとしたコミュニケーションができないといった不満が上位を占めた。上司は部下の状況が把握できないといった不満。部下は、上司や同僚の状況がわからず、相談しにくいといった不満もあった。

多くの企業が新型コロナウイルスの感染拡大とDX（デジタルとランスフォーメーション）で同じような課題を抱えていると考え、解決するシステムがあれば市場性があると思われた。そこで同社は「FAMoffice」の開発を進め、社内で昨年7月からテスト運用を開始したという。

社員は毎朝ログインし、ネット上のオフィスに出社する。自分のアバターを操作して、部署の座席に着席する。一方、ログオフすると、退社したことになる。出退勤の時間はログオン時間として画面に表示される。

• アバターを会議室に入室させると、すぐにビデオ会議ができ、従来のオンライン会議のようにURLを送るなどの手間はない。
• プレゼンテーションの画面の表示や共有、共同編集も可能である。
• 会議室内にいる社員のみ、アバターに本人の映像が小さく表示され、常に画面に映るというストレスもない。
• アバターが「ランチ中」や「出張から戻りました」とつぶやくことで、自分の状況を周りにしらせることもできる。
• 画面上のアバターを動かし、話したい上司や同僚のアバターに近づけると、オンライン上で会話や打ち合わせが3人まで可能となる。
• こうしたアバターの動きで上司は部下が仕事をしていることが実感でき、部下は上司にさぼっていないことをアピールできる。

同社は、リアルでは３地域に分散していた事業部がバーチャルオフィスでワンフロアになり、今まで以上にコミュニケーションが取りやすくなったという。さらに、一体感も生まれたという。リアルを超える価値であり、社員の帰属意識が上がる可能氏があるという。💺📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵

2021.3,17 　日経産業新聞の記事「いいモノ語り：アプリで仕事可視化、わかりやすさ武器に」から

モバイル製品とソリューションビジネスの接点に

コラムの著者 高橋 慈子氏（テクニカルライター）は、コロナ禍でより進んだ働き方改革に即したマニュアルとその戦略について語っている。

○最新の情報を提供するマニュアルに

　高橋氏によれば、パナソニックのノートPC「レッツノート」のマニュアルを事例にみると、更新機能を持つ電子マニュアルが搭載されているという。

電子マニュアルは、2016年の同社のモデルから搭載され、サーバーから最新の情報を読み込む仕組みを持っている。PCがオフラインでも常に最新の電子マニュアルが見れる。開発を担当した同社の係長は、製品の利用と電子マニュアルの間にタイムロスが存在する。技術変化が激しいICT業界であることで、このタイムロスを最小にするのが、顧客にとっても大きなメリットであるため開発したという。

さらに2019年からは働き方改革に対応して、支援アプリも販売しているという。同アプリでは、PCの使用状況からどのようなソフトをどれくらいの時間使っているかなどを把握するソフトも販売している。仕事の仕方を見直したいという社員や管理職で部下の状況を把握するモニターソフト、「そごとコンパス」で、ハードウェア販売と各企業の問題解決、ソリューションも手がけることになったという。実はその開発の背景に、電子マニュアル制作の経験が役立っている。📗🦠😷🖥👧👦🛌👧🏢🕛📈🏢💡⚡️🌍🌳🇯🇵

2021.3.11   日経産業新聞の記事「WAVE：マンガに学ぶ専門知識」から

話題の事項ばかりでなく専門領域の俯瞰も

巣ごもり生活と春休みで自分自身も子どもたちも過ごし方が困っている人もいるだろう。コラムの著者 成田 宏紀氏（DCIパートナーズ社長）は、その中で子どもとも一緒に楽しめ、専門知識も理解できるマンガを紹介している。

◯擬人化で親子で理解

　成田氏によれば、近年の「マンガでわかる〇〇」という形で専門書の内容をマンガで伝える著作があるが、従来のコミック本コーナーでのレベルを思われるかもしれないが、侮ることなかれ十分に為になるという。成田氏によれば：

• 「ナニワ金融道」：金融関係の研修などで利用
• 「インベスターZ」：投資家に注目
• 「JIN-仁」：ライフサイエンス業界での専門書と並んでいる
• 「はたらく細胞」：成田氏自身が推薦、生命活動をつかさどる細胞を擬人化

などがあるという。成田氏が薦める「はたらく細胞」は、最新の免疫学で花形のT細胞ではなく、少し地味な好中球が主役で、面白いという。多くの専門家や投資家でさえ、気にしない好中球であることは、かえって免疫学全般を俯瞰できるメリットがあるという。また、擬人化されたマンガであればこそ、日常生活と結びつけやすく、子どもたちにも受け入れやすい。まさにマンガの時代であろう📖💺👓👩‍🦯😷🦠📶💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵