2021.1.13　日経産業新聞の記事「トレンド語り：瞑想アプリ、相次ぎ登場、孤独感解消で注目」から

新型コロナウイルスで社会的に孤立状態で過ごすために

　コラムの著者 竹内 道氏（アークメディア社長）は、コロナ禍での仕事や生活からくるストレスや孤独感の解消のためにビジネスパーソンでも注目されている瞑想の携帯アプリについて語っている。

◯健全な精神的健康と幸福を願うことから瞑想アプリなどが人気に

　新型コロナウイルスの未曾有の感染拡大で約1年が経過したことになる。この間、これまで当たり前と思っていた日常生活が一気に塗り替えられた。在宅勤務が一斉に課され、多くの人が社会的に孤立した状況で業務を行い、勉強をし、生活することになった。他人との交わりも必要最小限となり、仕事や生活のストレスを解消するために役立ったジムも長期間閉鎖された。コロナ疲れや孤独感の解消のために注目されたのが瞑想アプリであるという。

ビジネスパーソンとして瞑想の大切さを説いたのは、アップルの創業者の一人であるスティーブ・ジョブズ氏である。先行き不透明なことから出てくる不安や不眠に対応するために、瞑想が当時大きく注目された。その後、多くの瞑想アプリが生まれてきた。竹内氏によれば、グローバルな瞑想アプリの市場規模は、AP通信によると、2025年までに21億ドルにもなると予想されているという。

瞑想アプリのビジネスモデルの典型は、より多くのユーザーに使ってもらうために無料でサービスを提供し、パートナー組織を募ることで収益を得る。2020年12月に日本に進出したカームが躍進した。また、新型コロナウイルスと最前線と戦う人たちには無料利用を認めたヘッドスペースが急成長しているという。いずれも、コロナ禍で先行き不透明な時代に健全な精神的健康と幸福を保ちたいという欲求から、使い勝手がやさしく、負担にならないアプリが人気のようである。📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵🇺🇸🍎

2020.4.24    日経産業新聞の記事「高岡美佳：モスのグリーンバーガー、食の多様性に対応」から

SDGsやフードダイバシティーにも配慮した商品

　コラムの著者 高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)が今回取り上げるのは、モスフードサービスが3月28日、原材料に動物性材料を使わず野菜と穀物を主原料にした「MOS PLANT-BASED GREEN BURGER (グリーンバーガー)」で、食の多様性への朝鮮について語っている。

◯多様性をもった人たちが食生活を共にする可能性も将来は増える

　東京都と神奈川のモスバーガー・モスカフェの９店舗で先行発売をして好評だという。商品開発の契機は、全社の経営方針であるSDGsを達成するための商品開発に挑戦したことである。これまで同社は「モスの菜摘」、「低アレルゲンメニュー」、「ソイパティ」などおいしさと消費者の健康に配慮した商品を出してきた。今回のグリーンバーガーは、植物由来の代替肉と匂いの強い五葷（ごくん）であるネギ、ラッキョウ、ニラ、ニンニク、タマネギを利用しない仕上げで、おいしさと健康に加え、地球環境やフードダイバシティーも拝領した点が特徴だという。

今後、様々な食文化や食習慣、ライフスタイルをもつ人々が同じ空間で食事を楽しむ可能性も出てきており、食の多様性（フードダイバシティー）が新しいニーズを生むと食品業界では注目されている。確かに通常のハンバーガーよりも開発には苦労したが、同社の挑戦は興味深い。🌽🍅🍔✋👃🏢🗒🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝📦🇯🇵

2020.4.2   日経産業新聞の記事「眼光紙背：今振り返る『人類の進歩と調和』」から

未来への希望だけでなく不調和を現実視した大阪万博の基本理念

　コラムの著者は、50年前の3月15日に大阪の千里丘陵で開幕した日本万国博覧会（大阪万博）のテーマ、「人類の進歩と調和」について今こそ、その基本理念を見直すべきではないかと提案している。

◯高度経済成長の歪みも直視した基本理念

　大阪万博は、77カ国が参加、6400万人が入場した大イベントであった。当時日本は、米国に次ぐ世界第２位の経済大国になったときであり、未来への希望に満ちた万博であった。まさに当時の経済状況などを色濃く反映し、明るい雰囲気のイベントとなった。

しかし、当時書かれた万博の基本理念は、単なる希望だけのイベントでないことを物語っているという。

「世界の現状をみるとき、人類はその栄光ある歴史にもかかわらず、多くの不調和になやんでいることを素直にみとめざるをえない。

（中略）

さらに世界の各地域には大きな不均衡が存在し、また地域間の交流は、物質的にも精神的にも、いちじるしく不充分であるばかりか、しばしば理解と寛容を失って、摩擦と緊張が発生している」

と決して明るい未来だけを見ていただけでなく、

「このような今日の世界を直視しながらも、なお私たちは人類の未来の繁栄をひらきうる知恵の存在を信じる。

（中略）

異なる伝統のあいだの理解と寛容によって、全人類のよりよい生活に向かっての調和的発展をもたらすことができるであろう」

という希望である。現在の世界と日本は、基本理念に述べられた不調和を克服できたとは決していえない状況である。現実を直視しながら希望を掲げることは、今こそ行うべき時かもしれない。🍴🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🌍🇯🇵📖

2020.2.4  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：高専生、混住寮で学ぶ国際感覚」から

15歳から体験する国際感覚

　コラムの著者 円山　重直氏（八戸工業高等専門学校長）は、全国５１校ある国立高等専門学校の特徴として創立当初から学生寮が完備されていることから、世界で活躍できるグローバルエンジニアの育成に寄与していることについて語っている。

◯上級生は指導寮生として後輩を指導

　国立高等専門学校の学生寮は、国際性も考慮しているという。円山校長の八戸工業高等専門学校でも、東北大学のシェアハウス型国際混住寮として2007年から入寮を開始したという。寮では日本人学生と留学生が共に住み、個室はコンパクトにして、共用部を広くとり、リビングやキッチンでコミュニケーションができるように配慮されている。異なる文化を持った学生同士の生活により、入居者に国際感覚を身に着けることを目的としているという。

内外の学校関係者でこのシェアハウス型国際混住寮は注目されている。高専生は15歳から入学するので、大学生に比べ早期に国際感覚が養われる。また、上級生は指導寮生として後輩の指導にあたることになり、自ずとリーダーシップとグルーバルな異文化コミュニケーションが鍛えられる。💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2019.12.6　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『ベジ基準』策定は外国人の目線で」から

訪日ベジタリアンの声と現実にたった議論が必要

　コラムの著者は、インバウンドだけでなく、ビジネスでの場でも外国人の食事が問題になることが増えてきたという。

◯植物由来の代替肉開発などは米国や台湾企業が先行

　欧米、インド、台湾などからの訪日客には動物由来の食べ物を避けるベジタリアンやビーガン（完全菜食主義者）が多いという。訪日外国人の5%、2018年であれば約150万人に該当するという試算もある。

課題は、飲食店選びや食品の購入時に情報不足や表示不備である。解決のために超党派の議員連盟「ベジ議連」が発足したという。12月2日の第２回目の総会では、農林水産省が食品輸出にも役立てようと基準作りに取り組む姿勢をあらわした 。観光庁は内々に市場調査を始めるという。

ただ世界的には、市場の拡大を見込み、欧米や台湾の企業は植物由来の代替肉開発を行い、日本を先行している。さらに、現実には、飲食店や料理、食品のルール作りになり、菜食主義者の動機や物差しは様々。健康志向であればこれらの状況に食品添加物、農薬、有機栽培、遺伝子組み換えなども加わわる。一方、宗教上の菜食主義者には教義に禁じた食材の回避が問題になる。

まず、行政が認証基準作りを行うなら、実際の訪日ベジタリアンの要望を聴くことから始めるべきだろう。これに海外での成功例、飲食店の声といった現実的な議論が必要である。🍗🌽🍅🍔🍴🍽🎓📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🌎🇯🇵🇺🇸🇹🇼