2022.11.25   日経産業新聞の記事「SmartTimes：根づくかメンター文化」から

新入社員や起業家には有効なメンター制度

コラムの著者 伊藤 伸氏（東京大学特任准教授）は、メンタリングについて注目し、新入社員や新組織に配属された社員、起業家を対象にした効果について語っている。

○米国発の人材育成法

　伊藤准教授によると、良き助言者を意味するメンターや相談に乗る行為を指すメンタリングが最近注目されているという。恩師や先輩の助言で救われた経験を持つ人であれば大事な時に相談できる人の重要性は身をもって有効だと思っているだろう。メンタリングは、特定の能力を獲得したり、新しい環境での活躍には役立つようだと、伊藤准教授は語っている。

一般に直属の上司以外の経験や知識が豊富な年長者が企業ではメンターになる。仕事上の課題やキャリア形成上の悩みを解決できるようにメンターは継続的に相談の機会をつくる。指揮命令系統でないので信頼関係が大事である。

一方、メンター自身も恩恵があるという。組織が活性化し評価が上がり、評判が良くなると、昇進や昇給の機会が増える。他者の成長に貢献する協調的な行動がやりがいにもつながる。

メンターが際立った役割を果たす舞台に起業関連があるという。米シリコンバレーで多くのスタートアップを輩出する背景に多種多様な質の高いメンターの存在があるという。シリアルアントレプレナーがメンターとなる事例も多く、起業家の事業計画を分析し、実践的な指摘をする。起業家にとって未経験な事態をメンターは適切な助言で、判断力や行動指針を身につけていく。

日本の一部の大学でも学発ベンチャーにメンター制度を導入し始めている。シリコンバレーのように起業家が成功し、次の世代へのメンターとなるようなエコシステムが生まれると、人材と企業の成長が持続可能となろう。それにはメンターが社会に根付かねばならない。🏢🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸