2021.6.17  日経産業新聞の記事「眼光紙背：想像力と勇気」から

聞き取りには想像力と勇気が必要

コラムの著者は、大坂なおみ選手が全仏オープンの出場棄権前に精神的苦痛を理由に記者会見を拒否したとのニュースで自ら取材での逸話を思い起こし、インタビューや聞き取りでの留意点について語っている。

○自分の言葉の影響を推し量り、聞くべきことは聞く勇気

　コラムの著者によれば、インタビューや、取材、聞き取りで聞き手にそのつもりがなくても、相手を傷つけてしまうこともあるという。コラムの筆者も外資系企業の役員に取材中、突然、「黙って聞いてりゃ、いい気になりやがって」と怒鳴られたことがあるという。イメージではそれほど怒らせることではないと思い、多少失礼な例えでも許されると訊ねたときに、相手はイメージとは違い繊細な人でプライドを傷つけてしまったという。

メディアでも取り上げられた大坂なおみ選手の話も、記者の言葉が相手にどんな気持ちを抱かせるのかを想像した上での発言だったのであろうか。逆に相手が怒りそうでも聞くべきことは勇気を出して聞くことも必要であろう。ただ不愉快にさせることが目的ではないはずだから、聞き方を工夫すれば、ビジネスも含め、あらゆる対話に想像力と勇気は必要であろう、🏸🎾🏭💴🚗🚢😷🦠🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇺🇸🇬🇧🇩🇪

2021.6.21   日経産業新聞の記事「SmartTimes：BtoBのマーケティング」から

実はBtoCよりもデジタルマーケティングがやり易い

　コラムの著者 石黒 不二代氏（ネットイヤーグループ社長）は、マスメディアを使ったBtoCマーケティングよりもデジタルマーケティングが的確に行えるBtoBマーケティングについて解説している。

○稟議システムに注意

　石黒氏によれば、テレビCMを使って宣伝する製品やサービスのほとんどが消費者向け（BtoC）の商品で、これには視聴者が全て消費者に当たるからだという。では、企業間取引（BtoB)の場合はどうか。企業向けの場合は多種多様な利用者に対応することになり、テレビで代表されるマスメディアでマーケティングを行う頻度は少ないという。

では、マスメディアマーケティングとは対極にあるデジタルマーケティングでは、B2BもBtoCも同様にデバイスや媒体を使って行うことができる。実は、BtoCよりもBtoBの方がマーケティングはやり易い。つまり、利用者が特定し易いからだという。つまり、デジタルだと利用者のIDが入手しやすいからだという。

ウェブサイトやアプリケーションではユーザの閲覧などの行動がトラッキングできる。つまり利用者の閲覧行動が追え、興味関心に関するデータが取れる。ただ、BtoCの場合は、無記名で特定しにくい。しかし、BtoBの場合は元々あるマーケティングプロセスがテレアポやセミナーなどを通じて名刺データを取得することから始まっている。名刺データには電子メールアドレスなどあって、利用者がログインすれば、個人と紐づけることができる。

さらに利用者がその製品やサービスのページを閲覧した際に、

• 日常的な情報収集の段階
• 次のリサーチや企画段階
• ライバル製品やサービスとの比較検討の段階
• 稟議段階

といったマーケティングでのどの段階にいるのかが分析できる。

ただし、注意しなければいけないのが、BtoCの場合は、購買者と購買決定者が同一であるから、1人をアタックすれば良いが、BtoBの場合、担当者、担当部門長、金額によっては担当役員など、複数の関係者が存在する。つまり、稟議システムがある。ただ、デジタルマーケティングで、サイトの閲覧者が特定できれば、アタックは容易であろう。👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.6.15  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：高まる電動飛行機開発」から

全世界で300社以上が手がける電動航空機

コラムの著者 フィル・キーズ氏（米インタートラストテクノロジーズ　マネージャー）がEVからeVTOL(電動垂直離着陸機)を手がけるスタートアップ企業を取り上げ、新規の電動航空機市場について述べている。

○脱炭素の要望と短距離運航市場の成長性が狙い

　キーズ氏は、資産家が多いシリコンバレーの小さな町、ロス・アルトス市にある　NFTは電気自動車(EV)から次のフェーズとなる電動飛行機の製造開発を進めているスタートアップ企業を取り上げている。

NFTはASKAと呼ぶeVTOLの開発を手がけており、ASKAは動力源に電池を利用する個人保有向け飛行機で最大4人乗り、時速240キロの速度で400キロまで飛べるという。2020年にはフルサイズの試作機を作る予定で、定価78万9000ドル（約8650万円）であるという。NFT以外に、

• Archer Aviation
• Joby Aviation
• Opener
• Wisk Aero

もありeVTOLを手がける企業は全世界で300社以上あるという。電動小型プロペラ機からハイブリッド型飛行機、電池ではなく水素をつかうものなど多くの企業が参入しているという。

電動飛行機市場が拡大する理由は、脱炭素という航空業界の要請と小型短距離運航は、空のタクシーとして拡大基調で有るという。旅客ヘリコプターよりも騒音が少なく、離着陸が可能なところが増え、運航コストが下がるためだという。🚕🚁🛩✈️💰💴📖✈️😷💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇯🇵🇺🇸

2021.6.16  日経産業新聞の記事「SmartTimes：正しい『エンパワー』の使い方」から

他人にはできず自分自身でエンパワーメントする必要あり

　コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）は、エンパワーメントの定義を社員が「自分個人の働きを通じてビジネス結果に貢献する能力」としており、その考え方を示している。

○上司はエンパワーメントする障害を取り除くこと

　プライスタイン氏によれば、社員に権限委譲を行うとモチベーションも上がり、ビジネスの結果を上げる要因にもなるという。ただ、形だけの戦略ワークショップでのエンパワーメントは、かえって不信感を与え逆効果になるという。

エンパワーメント自身は決断に影響を与えるものではなく、単に権限委譲を指すものではない。社員が結果を出すための力である。だから、お膳立てのある戦略ワークショップなどは意味がなく、机上の空論を生むだけで結果の向上にはつながらないという。

さらにブライスタイン氏は、重要な点は戦略ワークショップを開くときにも、社員の立場であるからくる制限の反荷を明確にしておくことがキーだという。制限のあることは足枷ではなく、むしろ社員にそのことを明確にすることで、やるべき課題に助けが必要な場合、権限を委譲することでエンパワーメントすることになる。人を助ければ、人はとてもパワーを感じる。あくまでも当人が感じなければ、他人をエンパワーメントすることはできない。人は自分をエンパワーメントしなければ解決しない。上司としてできるのは、その行動の障害になるものを取り除くことが役割であるという。最終的には自分に与えられたパワーを使うかどうかは本人次第である。👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

2021.6.18  日経産業新聞の記事「「三浦俊彦の目：デジタルコンシューマー、３つの壁を乗り越える」から

3つの壁を簡単に乗り越えるデジタルコンシューマーの姿

　コラムの著者 三浦　俊彦氏(中央大学商学部教授)は、産学ともに新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務、テレワークが当たり前となり購買もネットで行うデジタルコンシューマーについて考察している。

◯リアルとネット、企業と個人、プロとアマといった軸で生まれた3つの壁

　三浦教授は、仕事でも学習でも日常生活の買い物などもすべてネットで完結することができるデジタル化がデジタルコンシューマーを生んだという。

まず、ネットの性質で、ユビキタス社会（いつでも、どこでも、誰とでも対応できる社会）が実用化し、購買行動もユビキタス消費となった。この様子を下図に示した：

この図で、「ネットとリアル」軸、「企業と個人」軸でできており、

• ネットオークションとフリーマーケット、リサイクルショップの領域

など4つの領域に分かれる。さらに、三浦教授は、「プロとアマ」軸を加え、YouTubeやTwitterがプロとしても参入まえにアマチュアとした業界に参入し、YouTuberのように名実ともにプロを目指すこともできる。

このような3つの軸を巧みに利用していくことがデジタルコンシューマーの動きになろう。👚🚗📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵