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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:コンサマトリー消費、解釈共同体が肝要」から

2020.8.14  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:コンサマトリー消費、解釈共同体が肝要」から

消費行動は2つに大別

 コラムの著者 三浦 俊彦氏(中央大学商学部教授)は、消費行動にはインスツルメンタル(道具的)消費とコンサマトリー(自己充足的)消費に大別され、後者には、選択基準として解釈共同体が外せないことを説いている。

◯コンサマトリー消費には解釈共同体が必要不可欠

 三浦教授によれば、インスツルメンタル消費は、目的のための「手段」として行うもので、

  • 汚れを落とすための洗剤
  • 速い移動のための自動車

など多くの製品がある。一方、コンサマトリー消費とは、製品自体を楽しむためのもので、

  • マンガ・映画
  • 衣服・装飾品

といったそれ自体が気に入ったり、好きであるから消費されるものであるという。

インスツルメンタル消費の製品は客観的で、洗浄力の高い洗剤、燃費の良い自動車が選ばれる。コンサマトリー消費の製品は、何が売れるかわからない。「好みだから」の一言で片付けられてしまう。しかも主観的な評価である。そこで、コンサマトリー消費で成功するには、主観的な基準しかない分野に新たな選択基準をつくることであるという。これを行うものが解釈共同体と呼ばれる。世界の多種多様なファッション情報も解釈共同体で再生産され、選択基準は強固なものとなっていく。いわゆる、ブランドやコミュニティーの形成でこれを支援することが成功の要素だと三浦教授は示唆している。🛍⛸💰🕶🚗🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏happy01🇯🇵📖


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目:コロナ不安、女性強く、商品開発、方向性示す」から 

2020.7.31  日経産業新聞の記事「関沢英彦の目:コロナ不安、女性強く、商品開発、方向性示す」から

新常態は女性が先導する?!

 コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所の意識調査を元にコロナ禍での性差とその背景、さらにマーケティングに対する変化について言及している。

◯恐怖や不安に関わる脳内の分解条床核では女性の方が感じやすい研究結果

  関沢氏によれば、意識調査は

  • 調査期間:2020年5〜6月
  • 調査対象:東京都内在住、15〜69歳の男女1200人

であり、女性の方が新型コロナウイルスでの意識変化が大きい結果を得たという。

結果の要因は、女性の方が新型コロナウイルスに対して不安を感じる程度が大きいからである。

  • 「感染する不安は強い」:女性 73.2%>男性 61.3%
  • 「感染させる不安は強い」:女性 52.7%>男性 48.4%
  • 「メディアの伝えることの信頼性がとても気になった」比率:女性 69.8%>男性 60.5%
  • 「コロナの情報を積極的に集めた」:女性 62.9%>男性 57.6%
  • 「コロナ終息後、他人との身体的距離を意識続ける」女性 83.3%>男性 70.8%
  • 「コロナ終息後、買い物や飲食はなるべく近所ですます」女性 665.2%>男性 56.5%
  • 「感染終息後、社会は変わる」女性 68.0%>男性 59.7%

と言うように女性の方が新型コロナウイルスの感染に敏感で不安も大きく、社会も変化すると思っている。さらに感染防止のため

  • 行動履歴を提供
  • オンライン重視
  • コミュニティー志向
  • 効率より行為自体の意味を追求
  • 自己利益より社会や他者
  • 新しい生活様式に挑戦

といった項目も女性の方が積極的であると言う。商品開発もこのトレンドを掴んでおく👧👩😷🦠❤️🌍happy01🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:観光産業が立ち直るために」から

2020.8.11   日経産業新聞の記事「眼光紙背:観光産業が立ち直るために」から

課題はコロナ以前よりあった期間と需要の平準化

 コラムの著者は、一時はインバウンド需要で躍進したように見えた観光産業であるが、コロナ以前から抱えていた業界の課題を星野リゾートの星野佳路代表が関係サミットの基調講演で語ったことに注目している。

◯ピンチの時こそ本当の自分が見つかる

観光産業の抱える課題は、星野氏によれば、

「今こそ観光需要の平準化が求められている」

と強調した「平準化」にあるという。

平準化の対象は大きく2つある。まずは、期間の課題である。観光産業は、大型連休(ゴールデンウィークや年末年始など)や夏休みなど100日が黒字で、残りは赤字という体質。収益が安定せず、雇用や納税、設備投資を通じた地域経済への貢献も難しい。

もう一つの平準化の課題は、需要である。国内旅行は、東京など大都市圏の住民が中心。インバウンドでは中国と、需要の偏りが激しい。特定顧客に依存すると、経済環境の変化に対する抵抗力が著しく悪くなる。新型コロナウイルスの感染拡大は、こういった観光業界の既存の課題を浮き彫りにする形となった。

星野氏は打開策として、マイクロツーリズムを提唱している。つまり、移動時間が1〜2時間のいわば近場の旅である。近くにすむ人であれば、コロナを理由にキャンセルする可能性は低い。また、大型連休にだけ訪れるような偏在は少ない。地域の人たちが親しみ、楽しめる地域は、やがて戻ってくるインバウンドも引きつける。観光公害といった地域との軋轢も少なくなる。📹🚌♨️🏢😷🦠🗼💻🛠💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「WAVE:知のインバウンド」から

2020.8.6   日経産業新聞の記事「WAVE:知のインバウンド」から

米中の二大国に挟まれた日本のとるべき戦略

コラムの著者 宮田 拓弥氏(スクラムベンチャーズ代表)は、日本生まれでありながら米国でVCの活動を行っている理由にライフスタイルに欠かせないイノベーションが米シリコンバレーであるからだという。

◯米国の自国中心主義が裏目に

  ポケットに入っている、iPhone、旅行で重宝なGoogle map、友達と食事を共にした時の記念写真はInstagram、在宅勤務に欠かせない、zoomやslackなどはライフスタイルに欠かさないイノベーションであり、どれもシリコンバレーで生まれたものである。

ところが、2020年6月、米国政府がシリコンバレーを根幹から揺るがす決定が行われた。新型コロナウイルスの感染悪大で失業率が上昇し、米国人の雇用確保のために、一部の就労ビザを使った外国人の入国を停止するとしたことである。これにはH1Bなどのシリコンバレーのテック企業の飛躍を支えてきた高度な技術を持つ人向けの査証も含まれているという。自分もインドからの移民であるGoogleのCEOなどからも異論が出てきた。

考え方を変えると、米中の二大国に挟まれた日本にとって、これらの有能な外国人労働者を知のインバウンドとして迎えられるチャンスである。ただ、言語のバリア、商慣習の違い、市場の閉鎖性などで、シリコンバレーの関係者も日本と仕事をしたことが少ないというのが現実である。日本の若年層も英語も自由に話せることが増えてきたことなどから、世界から多くのタレントを集結させ、真のグローバル化に対応したスタートアップが生まれる可能性があるという。📶😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸🇨🇳


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:お取り寄せギョーザ、ステイホームで人気に火」から 

2020.8.5 日経産業新聞の記事「トレンド語り:お取り寄せギョーザ、ステイホームで人気に火」から

多く実店舗を持つことからコロナ禍での支援も

 コラムの著者 粟飯原 理咲氏(アイランド代表取締役)は、自粛生活で内食の楽しみとしてお取り寄せ需要が伸びている点に注目し、特にギョーザについて考察している。

◯応用の広いギョーザ

 新型コロナウイルスの感染拡大で、内食の楽しみの1つとしてお取り寄せ授業が高まっていると粟粟飯原氏は語っている。

日本最大のお取り寄せサイト「おとりよせネット」ではコロナ禍でアクセス数が昨年の5.5倍となり、ギョーザカテゴリは昨年比7.7倍となったという。なぜ、ギョーザが支持されるのかという疑問に対して、全国2000店舗のギョーザを食べ歩き、通販ギョーザも数多く推奨する「東京餃子通信」編集長の塚田亮一氏によれば;

  • 焼くだけでお店と同じギョーザの味が楽しめる手軽さ
  • ランチから、夕食のメイン、酒のつまみにもなる守備範囲の広さ
  • 多くは冷凍食で届くため、好きなタイミングで調理できる

という点がポイントだという。

さらにコロナ禍で食品通販利用が増えた消費者は、その理由を「生産者や販売者の応援や支援のため」と43%が回答しているという。お取り寄せギョーザの多くは実店舗を持ち、こうした消費者のニーズにも支えられているという。🍴🥟🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵