2017.12.19 日経産業新聞の記事「TechnoSalon：隕石、壮大な宇宙の長旅思う」から
コラムの著者 和田 昭允氏（東京大学名誉教授）は、自らの鉱物採集を通じて感じた宇宙の壮大さについて語っている。
◯アポロ11号の月面着陸の「月の石」に感動
和田教授は、小学生の頃から自然界のモノやコトに興味を持ち、特に最初に興味を持ったのが鉱物と岩石であったという。単純に鉱物ではその特徴的な形と色艶、岩石では、鉱物が作る特徴的な模様などが興味の対象であったという。
鉱物も岩石も観察を行ううちに、その規則性や構成要素などが次第に分かり、その後東京大学理学部の教授会では、アポロ11号の月面着陸で得た「月の石」を見たときは感動したそうだ。岩石がきれいな模様を持つには、われわれ人類がいまだに再生できていない非常に遅い冷却温度が必要なのだという。目の前の石ころが宇宙空間の長旅をしてきたと考えると、この世の中の憂さなど吹き飛ぶのだという。🎩👓⚡️🌎
2017.12.18 日経産業新聞の記事「眼光紙背：第4の携帯会社、楽天が得られる果実」から
コラムの著者は、 NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクに加えて第4番となる楽天に商機はあるのかに触れている。
◯上位3社の国内通信市場の寡占は明らか
既存3社は、約3兆円の営業利益を合わせてたたき出したが、コラムの著者はいささかその努力に批判的だ。つまり、国内通信市場の寡占による過剰利益ではないかとの疑いである。トヨタのようにイノベーションと地道なコスト削減で営業利益は約2兆円であるのに対する批判である。監督官庁も料金の値下げを促している。
そんな市場に第4番目として楽天が参入、そこに商機はあるのか。消費者は、4社も加わった価格競争に期待しているが、規制の枠組みが変わらない限り、現在の利益を山分けするだけではないのかという疑念である。
ある投資銀行は、7割は過剰利益であるということを聞いたという。その仮定でいくと、3社の利益は、合計9000億円。楽天を含めて4社で割ると、2250億円となる。因みに参考として大手コンビニエンスストアの4社の平均営業利益は860億円で、これに加盟店を組み込むと、1500億円となる。国内市場規模で考えると、適正利益はこの程度ある。果たして、参入した楽天は本当に果実を得られるのであろうか？💴🇯🇵📉📱🏢⚡️
2017.12.15 日経産業新聞の記事「TechnoSalon：2018年は『農業ロボット元年』」から
コラムの著者 窪田新之助氏（農業ジャーナリスト）は、農機メーカー大手３社が来年揃って市場投入する無人走行ロボットトラクターに触れ、農業のイメージが大きく変わることを示唆している。
◯小区画で中山地帯にはまだまだ
２０１８年は農機ロボット元年」になると窪田氏は語っている。理由は、農機メーカー大手３社（クボタ、ヤンマー、井関農機）がそろって無人で走行するロボットトラクターを市場投入するからである。
すでに６月から最大手のクボタはロボットトラクターのモニター販売を始めている。無人で走行することができるのは、GPSを活用し、あらかじめ人が操縦し、その形状に関するデータを取り込んで、覚えこませる。あとは、リモコンで始動ボタンを押すと、トラクターが勝手に動きだすという。
クボタに続き、ヤンマーや井関農機も同様の機能をもつロボットトラクターを１８年に発売する。
ただ、いずれも対象にしているのは大区画の平坦な農地。高齢化と人手不足が深刻な中山間部にあうような小区画農地については課題が多い。それでも日本総研や慶大でなどの研究チームは、小型で小回りが利き、アタッチメントを変えられるもので、種まきから定植、草刈り、モニタリング、画像分析、防除、施肥、収穫など幅広い作業を１台で行えるものである。
高齢化で日本の農業の危機が叫ばれているが、ロボット農機がどこまでこれを救えるかが今後の課題である。📻🚜🏢💹⚡️🌎
2017.12.16 日経産業新聞の記事「横山斉理の目：店舗の役割、体験重視の必要も」から
コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、前回に引き続き、店舗の役割について考察している。
○効率一辺倒のECにはない娯楽性など体験を重視するのもこれからの戦略か？
前回に引き続き、コンビニから一般スーパーマーケットなど店舗の役割について考えてみる。
日常的な買い物をする際に、整然とした店舗だと気持ち良く買い物ができる。店に入ると季節感のある野菜や果物に迎えられ、鮮魚や精肉コーナーなどを巡りながら何を買うかを考える。実によく考えられたレイアウトで、商品も選びやすく、探しやすい。多くのスーパーマーケットで採られている方式だ。
一方、ネットスーパーや買い物代行、宅配ロッカーなどの利用で、店舗に行かなくても買い物ができ、従来、足を運んで自ら商品を選び、決済して帰るという形態が変わりつつあるのも事実である。
このような中で店舗の役割な何であろうか？確かに生活に必要なものを買いに来ているが、買い物に求める価値は、人によっても、タイミングや目的によっても異なるものである。できるだけ効率良く買い物をしたい人もいれば、ゆっくりと商品を吟味し納得の上で買い物をしたいといったニーズもあろう。
ただ、買い物を生活の中でのルーティンと捉えていないニーズもあり、新製品の発売や季節感ある品揃え、特売やタイムセールなど店舗からの販促提案を楽しむ、一種の娯楽と捉える人もいる。これからの店舗のマーケティング戦略のヒントがこの辺りにありそうだ。🍭💴🏪💡⚡️🌍
2017.12.14 日経産業新聞の記事「眼光紙背：寄付が巡り巡って」から
コラムの著者は、 日本経済の長期低迷の要因が国民がモノを買わなくなった、つまりお金を使わなくなったことにあるという。そこでお金の使い道としてコラムの著者は芸術家やアスリートに預貯金の数％を寄付することを勧め、こうするだけで、日本経済は、数％成長するという。
◯経済の成熟で経済活動自身が鈍くなるデフレスパイラルに陥る
これまで日本国民は、1980年代までは国民が家電製品を買いまくったおかげで高度経済成長を力強く支えた。ところが、90年代に入ると、成熟経済の様相が強まったという。欲しいモノはほとんど手に入れた、もうこれといって買いたいモノがないといった状態で、国民はお金を以前よりも使わない。預貯金残高だけがどんどん膨らんでいき、耐久消費財の大半が買い替え需要中心となり、企業の投資意欲も下がる。
この状況を打破するには、国民が意識的にお金を使うようにすることだという。ただ、単純ではあるが、なかなか進まない。そこで、コラムの著者は寄付文化の醸成を提案している。
芸術家やアスリートたちは生活に厳しい人も多い。そんな人たちに寄付が回れば即座に消費が発生する。おなかいっぱい食べたいとか、楽譜を買いたいとか、スポーツシューズを新調したいといったニーズである。
８６１兆円ある預貯金の１％がこのような寄付に回るだけで、日本経済は１．７％の成長が望めるという試算もある。超低金利の預貯金では利息も少ない。寄付に回せば、日本経済もいくらか成長し、巡り巡って国民全体の所得も増えるという理屈だが。💴🇯🇵📉📺🏢⚡️