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2013年12 月

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む:家庭のニーズつかむプリンター」から

2013.12.20  日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む:家庭のニーズつかむプリンター」から

普及率90%に近い家庭用プリンターの次の一手

コラムの著者 内田 勲氏(フォトアドバイザー)は、今やコモデティー(日用品)化した家庭用プリンターについて年末、年賀状印刷でお世話になる前に最近の製品機能を紹介している。

○技術的にも成熟してきた

新技術で差別化するのも難しくなってきているプリンター市場。綺麗に印刷は基本性能として、最近のフマートフォーン、タブレット端末の普及に併せて、従来のPCでの接続以外に、無線LAN接続やSNSなどのインターネットでのサービス利用といった、製品そのものから、ネット接続、各種端末との接続経由で外部に飛び出せるようになってきた。

ネット上のサービスはデータの蓄積やプリンターメーカーが提供するオリジナルコンテンツを使って印刷や写真交換ができるようにもなっているという。

一方、基本機能を見直し、性能をあげようとしているところもある。例えば、通常は最大A4サイズまでの印刷しか行わないが、「ときどきA3サイズを使う」とった用途にも使えるという。表計算ソフトの出力などより大きなサイズで印刷したい場合に便利だという。

このように、顧客のニーズ把握がいくら出来るかの競争になっているのが家庭用プリンターの市場だ。memohappy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:素材ライブラリー日本に登場」から

2013.12.19   日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:素材ライブラリー日本に登場」から

ITに限らずプラットフォーム事業は共創の場

コラムの著者 三浦俊彦教授(中央大学商学部)は、米ニューヨークから東京・青山に進出した先進素材のショールーム「Material ConneXion Tokyo;MCX」について語っている。

○素材ライブラリー

このショールームは日本写真印刷のデザイン会社フィールグッドクリエーションとMCXが共同で10月に開設したもの。東京は世界で11番目の拠点。ニューヨークには7千点の素材、東京は500点が展示されているという。

会員になると、素材に直接触れることができ、オンラインのデーターベースにアクセスすることができる。また、ネットワークを使ったコンサルティングを手掛けており、大学との連携など教育事業も展開している。

MCXの意義はデザイン開発のプラットフォームを創造した点が注目できると三浦教授はいう。素材メーカーと使い手である開発者やデザイナーをマッチングするプラットフォーム(共通基盤)である。

このやり方はIT業界では珍しくないが、日本のモノづくりという視点で見ると、このようなプラットフォームがあれば若者もふくめスキルの共有や他者との共創の機会が増えるのではないか。このあたり検討したいところである。happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「流行ウオッチング:団塊世代向け雑誌、高齢の在り方提案」から

2013.12.18  日経産業新聞の記事「流行ウオッチング:団塊世代向け雑誌、高齢の在り方提案」から

雑誌「ソトコト」と同様手法でシニアに挑戦

コラムの著者 柏木博氏(デザイン評論家)が紹介するのは若い世代にエコライフを提案してきた雑誌「ソトコト」(木楽舎)が挑戦するシニア向け隔月刊誌「孫の力」である。

○よく考えられた団塊雑誌

団塊世代がリタイアし始める時期だ。この戦後をリードしてきた世代が何をどう生きていき情報を発信していくかは国内外のマーケットを考える上で重要である。

団塊向けのファッション誌やライフスタイルを企画した雑誌はこれまで多くある。しかし、この「孫の力」は、タイトルからして的確だ。例えば最新刊では、付録に「孫にゲキウケグッズ・アンド・アイテム」というガイドブックで、孫たちに人気のキャラクター玩具を紹介している。その他、団塊世代が愛読した「マンガ」、ファッション・アドバイスなど衣食住に関わる広い生活情報を「ゆるく生きること」を提案している。そこには孫まで含めたリタイア後の新生活のライフスタイルやファッションを捉えようとしている。

雑誌「ソトコト」の出版で得たテイストを団塊世代にも適用するという大胆な発想だ。happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「マニュアルNOW:分かりやすく伝え、ユーザ安心感」から

2013.12.17   日経産業新聞の記事「マニュアルNOW:分かりやすく伝え、ユーザ安心感」から

「安全に関する注意」に対する工夫

コラムの著者 高橋慈子氏(テクニカルライター)は、取扱説明書などが進化すればユニバーサルデザインとなっていくことをパナソニックの「エネファーム」(家庭用燃料電池コージェネレーションシステム)の事例で示している。

○けがや事故につながる危険性を示すとはいえ、ユーザーはうんさり

よく聞く意見である。これに挑戦したのは、同社の燃料電池グループの清水一典主任技師であった。清水氏は、

  • 安全の注意だけでなく、取説全体を見直した
  • 複数の箇所で重複していた説明を整理
  • デザインやレイアウトも見直した
  • 情報量を減らさずに構成、文章、図解の表現を工夫してページ数の削減を図った
  • ガス会社の販売担当とも打ち合わせを行い、内容をブラシュアップした

ことで、126ページあった取説は84ペーシとなったという。

この取説、結果として同社内のコンテストで入賞したという。入賞の決め手は、同社のユニバーサルデザインの思想と合致した点が評価された。取説も見方によっては、製品の一部と考えることがユーザーにとって重要であることが分かる。happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:シェール革命、中東への影響は?」から

2013. 12.16  日経産業新聞の記事「眼光紙背:シェール革命、中東への影響は?」から

新たな石油危機の遠因に?

コラムの著者は、米国に端を発するシェール革命が中東の石油生産に与える影響について2つの異なった意見を取り上げている。

○米ブルッキンズ研究所・エネルギー安全保障イニシアティブのチャールズ・エビンジャー所長の意見

同所長は、シェールオイルなどの非従来型資源は米国で更に発見される可能性があり、供給が増えるために現在の1バレル100ドルから75ドルを下回ると予測している。これにより中東の石油産油国は影響を受けるという意見である。現在でも採算ラインは100ドルであるともいわれている。

○国際エネルギー機関(IEA)の最新の「世界エネルギー見通し」

同書によると、米国での非従来型石油の増産で、当初は値下がりするものの、アジアの増大する需要に応えるために2020年代は再び価格が上昇すると予測している。

問題は、このような異なった意見を石油産出国に誤って伝えられることでシェール革命がパニックを興す要因となることだけは避けたいということだ。happy01