Previous month:
2010年12 月
Next month:
2011年2 月

2011年1 月

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の「哲学で拓くBIZテク②:デカルトの『方法的懐疑』」から

2011.1.25 日経産業新聞の「哲学で拓くBIZテク②:デカルトの『方法的懐疑』」より

「方法的懐疑」で「問題把握力」の向上を

コラムで今回紹介されたのは、ルネ・デカルト(▶ 参考)。かなり革新的なデカルトは、形而上学で重要な役割を果たす。有名な「我思う故に我あり」も、究極の本質が、客観的な「私」であることの発見だったこと。

彼は幼少のころから、積極的な懐疑、つまり、「疑って疑って、少しでも疑いあるものを排除して、残るものを持究める」ことが好きだったようだ。この懐疑を「方法的懐疑」というそうだ。

方法的懐疑を行うと、事態を客観的に見れるという。つまり、世界を疑うまでの「私」は事態を客観的に観れるというわけだ。(という、書き方自身懐疑的かbleah) 更に疑いを重ねていくと、ついに「私」というものと世界が切り離され、客観的に事態を観れる。そこには問題の本質を把握する真理や原理がある。

現代社会で多くのビジネスパーソンが的確に問題を把握できないでいる。デカルトの「方法的懐疑」を進めれば、自分自身の本質を確定して、立ち位置が明確になれば、問題点だけがのこり、後は解決する答えを見つけるというものだ。つまり、「方法的懐疑」を駆使すれば、問題把握力を向上させることができる。


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の特集記事「メードバイJAPAN、第3部飛躍への変異③」から

2011.1.24  日経産業新聞の特集記事「メードバイJAPAN、第3部飛躍への変異③」から

資本は違えど、技術研鑽は「売り」に

コラムでは、「本間ゴルフ」と「旧オギハラ」を例にあげ、中国資本の傘下にあって停滞感からの脱却をあげる。共に、中国資本の傘下にありながら、成長市場である中国をにらみ、技術革新を続けていく。

本間ゴルフは2005年に民事再生法を適用された後に、創業家を一掃。中国資本の傘下で再建の目処がついてきた。同社は、中国の市場スピード感に驚きながらも、酒田工場の熟練の手仕事と中国側が求める短納期を、常時現場での改善を武器に技術を磨きながら対応している。

旧オギハラは金型の大手であったが、中国自動車大手の傘下に入った。今は中国からの技術研修生を受け入れ、技術指導に当たる。技術流出よりも日本でも金型業界の停滞感の払しょくの方が優先した形だ。

以前は外資と言えば欧米であったが、今や中国、インドなど新興国がこれに替る。そこには新興国ならではの短納期、低コスト、高品質を実現することが強く要求される。これに応える技術も国内市場のレベル以上だろう。まさに厳しいからこそ、技術研鑽やイノベーション時代が迫っている。


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の「美術で磨くグローバル思考⑪」から

2011.1.20  日経産業新聞の「美術で磨くグローバル思考⑪」から

宗教と美術が生む新価値

コラムでは、近代以前は、美術と宗教は蜜月の関係であったという。近代の自然科学の発達が、この蜜月に終止符をうったという。そんな中、昨年の伊勢神宮ビームではないが、世界的に宗教芸術の再評価が進んでいるという。

シャガールのフランスにあるロザリオ礼拝堂の絵画に代表されるように、ドイツ、アメリカ、韓国、タイ、日本といった各地での宗教施設や活動とのコラボは進みつつある。特定の宗教に限定されない精神性、超自然的な感覚を喚起するところに、近代が見落としてきた価値の再評価が始まっているという。

コラムの著者、森美術館チーフ・キュレーターの片岡真美氏が語るように、経済界も温故知新で過去の価値を再評価すべき時かもしれない。


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の「美術で磨くグローバル思考⑩」から

2011.1.6  日経産業新聞の「美術で磨くグローバル思考⑩」から

彫刻にもインターネットの普及による影響が

コラムは、米ニューヨークミュージアムの「アンマニュメンタル―21世紀のオブジェクト」展を紹介しながら、美術史と世相の重なりを解説している。

「アンマニュメンタル―21世紀のオブジェクト」展に出展しているメキシコのアブラハム・クルズヴィジェガス(68年生まれ)の作品に触れ、インターネットの普及で膨大な情報にアクセス可能となったが、「姿も影もなく、しずかに忍び寄ってくる文明の変質」への不安を感じさせる。

二回の世界大戦の前後で同様の空虚感が襲った美術史を今感じるという。コラムに掲載されたアブラハム・クルズヴィジェガスの作品は、どこかに希望を求めようとしているようだ。


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の「眼光紙背:『大収束』の時代、大局を見よ」より

2011.1.20 日経産業新聞の「眼光紙背:『大収束』の時代、大局を見よ」より

中国は20年以上世界の富の源泉となる

コラムは、2011年1月5日付 英フィナンシャル・タイムズ紙を引用した日経新聞の記事(▶ 参考)について解説したものだ。1970年代を底として中国とインドは、前世紀の科学や技術の中心の座から「大かい離」して、その後、大収束に転じる。先行した西側諸国に対して急速なキャッチアップを図る「大収束」。

その大きな原動力は人口にある。更にこれらの人口が、労働力と購買力といった経の牽引力を担うからだ。コラムによれば、中国は、今や日本の60年代の高度経済成長期に入り、20年間この成長が続くと見られる。絶対値でも、昨年の中国の自動車市場は、米国でさえ未到達な1800万台になったという。

急成長ゆえの環境や資源問題は顕在化しており当局も対策を打っている。となれば大収束時代の先は、現在、大かい離となっている、アフリカ諸国になるだろう。周到にも中国はすでにアフリカ諸国の市場化を開始している。

短期視点から中長期視点、すなわち大局を我が国も見据えなばなるまい。