2024.4.12 日本経済新聞の記事「あすへの話題：ラジオの癒し」から

好みの大きさで耳に入る音声は脳を疲労させない

コラムの著者 小池 真理子氏（作家）は、1972年前後の大学時代に四畳半のアパートで一人暮らしをした経験があるという。その侘しい住まいにはTVも電話もなく、スチール製の本棚と勉強机、ちゃぶ台にもなるこたつと小型のトランジスタラジオのみだったという。そんなラジオの音に癒される人々が結構いるという。

○見知らぬ無数と人と繋がる感覚

小池氏によれば、当時は音楽が欲しくって、ほぼ一日中ラジオをつけっぱなしにしていたという。昼間は米軍向けのFEN、深夜はFM東京の「ジェット・ストリーム」だったそうだ。報道やトーク番組もあったが、小池氏には耳から入ってくる音楽とDJの語る言葉だけで十分であったという。

小池氏の友人で心の病気を患っていた人がいた。その友人が、ラジオを聴くことがメンタルの安定に繋がると教えてくれたという。自分の好みの音量で聴こえてくる音声は、脳を疲労させないと、主治医から強く勧められて、TVではなくラジオを聴いて日々の暮らしをするようになってから気持ちが安らいできたという。

そういえば夜の帷が降りてベットで聴く深夜ラジオは同じ音楽、同じ言葉を聴く無数の見知らぬ人々と静かに繋がっている感覚があり、そんな自分を感じるという。不思議な体験である。😴🛏️🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍

2024.3.26  日経産業新聞の記事「WAVE：Z世代に見る行動変容」から

人口ボリュームの少ない世代だが発信力の高さで他の世代にも多大な影響を

コラムの著者 加治佐 康代氏（ビデオリサーチ取締役）は、前回に引き続き少子高齢化の影響をZ世代自社の事例を通じて、生活者全体に与えることを考察している。

◯夜間だけでなく朝時間もメディアを生活に取り込むZ世代

　加治佐氏によれば、2019年当時は19歳以下の人口比率が26％であったが、2023年には全体の16％まで減少しており、人口ボリュームとしては少数派である。しかし、この若年層が将来の日本を担う人たちであるてんは変わりなく、デジタルネイティブの世代であることも大きな特徴だという。

Z世代という言葉が徐々に浸透しているが、一般的に1990年代半ばから2010年初めの頃に生まれた層を指しているという。デジタルネイティブでインターネットを介してシームレスに情報を共有・拡散することが日常で、大量の情報に接触することから、タイムパフォーマンス重視の効率主義者と言われている。

趣味や推しなどの共通項があればSNSで距離も年齢も関係なく繋がることに慣れており、それらのツールを活用した発信力の高さもZ世代の特徴である。加治佐氏も視聴率を扱う業態であることから、Z世代の影響力は無視できないという。通常は動画視聴などは夜間の時間帯が増えるが、Z世代はさらに朝時間もメディアを生活に取り込んでいる。その日1日の活力を得るためや目覚ましがわりに海外ドラマの配信を毎日１話を視聴すするといった生活に溶け込んだ行動である。

人口ボリュームが少ないZ世代ではあるもののインターネットなどデジタルネイティブの特性を活かして他の世代に大きな影響を与えている。この世代の行動変容が生活者全体の新しい時間の価値を創ったり、コンテンツビジネスを左右するとも言われている。🧠📺📱📉📈💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.2.26 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『ドラマ敗戦』からの復活」から

貧すれば鈍すの状況からでも制作者や脚本家の人材で復活も不可能ではない

コラムの著者は、日本国内のドラマの隆盛と衰退について触れ、最近のドラマ業界の復活の可能性について考察している。

○1970〜1980年以降失われた30年はドラマ業界も同じ

コラムの著者によれば、1970〜1980年には昨年亡くなった山田太一氏の脚本がドラマ業界の質的ピークであったという。中流家庭の崩壊を描いた「岸辺のアルバム」（1977年）、障害者問題に切り込んだ「男たちの旅路・車輪の一歩」（1979年）、学歴差別を浮き彫りにした「ふぞろいな林檎たち」（1989年）など名作が多いという。そのいずれも不条理で受け入れ難い世の中や社会の風潮に訴えながらも、説教調ではなくエンターテイメント作品に仕上げ、視聴者が楽しんだ。

バブル崩壊後の「失われた30年」は家電、半導体、ICTといった分野でけでなく、「ものづくり力」として韓国、台湾、中国にドラマのコンテンツも後塵を拝することになった。動画配信サービスが全世界に普及した近年、グローバルな訴求力のある韓国ドラマの制作費は日本国内と１桁上回るという。貧すれば鈍すというべきではないが、予算も人材育成も乏しい日本国内のドラマ業界では、一段と逆風が吹いている。

しかし、今年の最近のクール（1〜3月）のラインアップは、社会性を意識した作品が目立っているという。コンプライアンス偏重社会を皮肉った「不適切にもほどがある！」（TBS）は娯楽性もある作品である。「厨房のありす」（日本テレビ）は自閉スペクトラム症を扱っている。これからの「ドラマ敗戦」からの復活のキーが、制作者や脚本家にあると、コラムの著者は指摘している。🏙️📺💥💡☀️📱📕👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🌏💡🔎🇯🇵🇰🇷🇹🇼🇨🇳

2024.2.20  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：コンテンツ海賊の次の標的」から

コンテンツのコピー防止策だけではもはや防げない違法行為

コラムの著者 フィル・キーズ氏(米インタートラストテクノロジーズ　マネージャー)によれば、これまでのコンテンツ著作権侵害といえば一般的にコンテンツの違法コピーであったが、AI時代にはコピーが不要な時代となり、より違法性を問うことが難しくなってきているという。

◯無断でAIが作成するコンテンツがストリーミングされ違法な取引となる

　キーズ氏によれば、今までは生演奏の違法コピー版がレコードからストリーミング・ビデオのファイルの違法ダウンロードまでと「コンテンツ海賊」の主流は違法コピーであった。しかし、AI時代に入ると、そっくりな人物をAIが作成する「ディープ・フェイク」と呼ぶコンテンツが問題となっている。例えば、世界的に有名なTaylor Swift氏のフェイク写真がSNSにばら撒かれた事件が米議会で話題になるほどである。ディープ・フェイクだけではコンテンツ海賊の商売にはならない。確かに話題にはなるが違法な収入を得ることは稀である。

それよりも、有名なアーティストの作品を似せてAIによってあたかもそのアーティストが作成したような「新しい」コンテンツとして流布することで収益を得ることである。例えば、Ghostwriterと呼ぶ人物がAIを使ってDrakeやThe Weekendという米国の有名なアーティストを真似て、Heart on My Sleeveという曲を作成してネットに流した。Ghostwriterはこの曲をGrammysにノミネートした。歌手ではなく作曲者としてのノミネートである。このような場合、誰が著作者なのか。

VR（仮想現実）にもコンテンツ海賊が出没しているという。報道によると、オランダ反著作権違反団体、BREINはVRChatとよぶVRアプリ上でコンテンツ海賊が違法行為をしていると2023年11月に明らかにしている。BREINによれば、VRアプリ内に違法コピーされたコンテンツがストリーミングされているという。問題は、今後AIを使った正式なコンテンツもVR世界（メタバース）に出現する可能性もあるので、どちらが違法かグレーでであればコンテンツ海賊が暗躍する可能性もある。

メタバースが発達すると、許可を得ずしてアーティストの画像や音声コンテンツからAIを使って、今までになかったコンテンツを生成し、流すことができる。もはやコピーは不要なので、これまでの違法コピー防止策は役立たない。消費者や反著作権違反団体にわかりやすい形で、AIが生成したコンテンツが違法か否かがわかる技術の開発が必要になると、キーズ氏は示唆している。👓🎵🎞️🍿🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵

2024.1.11  日経産業新聞の記事「2024年に賭ける：傍観者から当事者へ、主体的に先端技術を取り込め」から

傍観では世界的な変化、イノベーションの参加者にはなれない

コラムの著者 伊佐山元氏(WiL共同創業者兼CEO)は、在米しているシリコンバレーでの技術の変化について述べ、地政学的にも経済社会的にもリスクが増大している世界で、日本は率先してケーススタディなどを行うことで世界に実践と行動を示していくことで変化のイニシアティブをとるべきだと提唱している。

◯決意を新たに当事者を増やしていく活動を続ける

　伊佐山氏の決意はシリコンバレーでの技術やイノベーション環境、VB投資の変化を見て、日本が世界に展開できるために傍観から当事者として動くことを指している。

2023年シリコンバレーでは多くの危機が襲ったという。3月には地元最大手の銀行であるシリコンバレー銀行が破綻し、それが引き金となって物価上昇、急激な利上げが経済の安定のために行われた。金融危機が落ち着いた矢先にイスラエルとハマスの戦争で、VCや金融関係者は不穏な雰囲気が続いているという。さらにVB投資による資金調達も21年に比べて半減。資金調達が困難となり、企業価値の減損は大きい。

技術では生成AIが脚光を浴びて急速に普及、現存の働き方もライフスタイルにも大きな影響が出始めている。さらに世界での地政学リスクは増大し、日本はしっかりと世界に対してイニシアティブをとることが期待されているし、そうしないと地盤沈下を引き起こす。伊佐山氏は、日本は率先して、先端技術のケーススタディや実証実験、実用化などを行うことで、世界に対して、実践と行動を示していくことでが変化の参加者になる道だと説いている。今やるべきは、傍観者ではなく当事者として行動、実践することだという。📈🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸