2018.6.15　 日経産業新聞の記事「横山斉理の目：オムニチャンネル化、日本は多業態で展開」から

複数の業態でネットとリアルを行き来する日本型オムニチャンネル

　コラムの著者　横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、消費者がネットとリアルを継ぎ目なし（シームレス）に行き来し購買できるオムニチャンネルについて、日本独特の展開について考察している。

○アメリカのオムニチャンネルは単一業態がリアルとネットをもつ

 　横山教授によれば、オムニチャンネルのインパクトは、新しい有望な販路開拓といった単純な影響ではないという。チャネルとは、メーカが効率的にターゲット顧客の消費者に自社製品を行き渡らせるために経路である。同じお菓子でも、コンビニ、スーパーマーケット、ドラッグストア、キオスクなど、多様な業態を通じて購入することができる。同じ製品を扱う業態が並立できるのは、それぞれの業態が製品の価値とは別に付加価値を提供しているからだと言える。

オムニチャンネル化が進むと、これらの業態間のすみ分けが一層曖昧になることが、日本独特のオムニチャンネルを生む要因となっている。米国では、一業態がリアルとネットを持つだけで顧客がそこを行き来するだけである。一方、日本は、複数の業態から構成される多業態でのオムニチャンネルを作る。顧客は日本の場合、業態を超えてネットとリアルを行き来しながら購買行動をとるという。オペレーションは複雑化し、競争、コンフリクト（矛盾）、カニバリゼーション（共食い）状態が起こる。それを乗り越え、勝ち残った企業だけが傘下に多くのチャネルを持つことになる。

しかし、この寡占状態は長続きしない。というのは、規模が大きくなればなるほど、最大公約数的な提供価値に終始し、ニッチ市場を狙ったビジネスチャンスが広がるからだという。今後の日本型オムニチャンネルがどう進展するか、興味がそそられるところである。🏪🚚📦👔💡⚡️🌍