2017.12.15  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：2018年は『農業ロボット元年』」から

大手メーカーの無人走行農機ロボットトラクターの投入

　コラムの著者 窪田新之助氏（農業ジャーナリスト）は、農機メーカー大手３社が来年揃って市場投入する無人走行ロボットトラクターに触れ、農業のイメージが大きく変わることを示唆している。

◯小区画で中山地帯にはまだまだ

　２０１８年は農機ロボット元年」になると窪田氏は語っている。理由は、農機メーカー大手３社（クボタ、ヤンマー、井関農機）がそろって無人で走行するロボットトラクターを市場投入するからである。

すでに６月から最大手のクボタはロボットトラクターのモニター販売を始めている。無人で走行することができるのは、GPSを活用し、あらかじめ人が操縦し、その形状に関するデータを取り込んで、覚えこませる。あとは、リモコンで始動ボタンを押すと、トラクターが勝手に動きだすという。

クボタに続き、ヤンマーや井関農機も同様の機能をもつロボットトラクターを１８年に発売する。

ただ、いずれも対象にしているのは大区画の平坦な農地。高齢化と人手不足が深刻な中山間部にあうような小区画農地については課題が多い。それでも日本総研や慶大でなどの研究チームは、小型で小回りが利き、アタッチメントを変えられるもので、種まきから定植、草刈り、モニタリング、画像分析、防除、施肥、収穫など幅広い作業を１台で行えるものである。

高齢化で日本の農業の危機が叫ばれているが、ロボット農機がどこまでこれを救えるかが今後の課題である。📻🚜🏢💹⚡️🌎