2017.10.12  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：『車すらデバイス』、勝負分ける経営のR＆D」から

研究開発（R&D）の２乗が必須

コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、ニューヨーク出張で日系企業の会長から多くの示唆を得た。その２つを紹介している。

○事業部制の限界

　三浦教授によれば、２つの示唆を受けたという。１つは、アナログからデジタルの時代になり単体の事業部で通用した時代から事業部をいかにネットワークで繋げられるかの勝負の時代になったということ。もう１つは、研究開発の２乗の考えが必要だという

事業部をまたぐ概念がないと、単体では生き残れない。もっといえば、製品はIoT時代のデバイスにすぎないと捉えるべきだという。確かに家庭の娯楽の中心として君臨したのはテレビであった。いまは１つのデバイスとしてインターネットにつながり、スマートテレビという新規の価値が評価されている。それは大きさの大小によらず、例えば自動車もデバイスの１つだという。そう考えると製品も無限の可能性があることになる。

もう１つは、横ではなく企業内の縦の関係である。これまで、R＆Dは日本のものづくりの基礎であった。企業の製造事業部はPDCAサイクルで改善、改良を行ってきた。問題は、自前の製品ごとの開発だけで事足りるかということだという。同様の課題をハーバードビジネススクールのクリステンセン教授も自著で述べているように、持続的イノベーションを超える破壊的イノベーションの必要性を説いている。それを考えるのは事業部のR＆Dの一段上ににある経営のR＆Dだという。つまり、各製品の事業部を上から見渡すトップ経営が全体的なR＆Dの方向性を示し舵取りする必要があるという。

日本の製造業がすすむのは、デバイスのネットワーク化という概念とR＆Dの２乗の概念が必要とされると、三浦教授は見ている。💰📺🇯🇵🏢🌍